日本の日本経済新聞（日経）の英国フィナンシャルタイムズ（ＦＴ）買収が発表された２３日。ＦＴは発表が行われた午後３時（現地時間）まではインターネット版のトップ記事に「ドイツのメディアグループ、アクセル・シュプリンガーのＦＴ買収有力」という記事を掲載した。日経側が電子メールを回して買収の事実を知らせた後に記事を修正した。売却当事者であるＦＴの記者たちも最後の瞬間までどこに買収されるのか分からなかったほどにＦＴ買収戦はドラマチックだった。

ＦＴの記者たちはツイッターに驚きだという反応を上げた。「私たち売られたの？皆でテレビ前に集まっているけどクリケットを見ているのかと思ったよ」（ジョシュア・チャフィン欧州ニュースエディター）。日本の報道機関に売却されることについてのパロディも混じっていた。「私はそれも知らずに一日中ドイツ語の勉強をしていたが…」（ピーター・スピグル記者）。「今からコラムは全てアニメーションで作ろう」（ロバート・アームストロング首席論説委員）。２００９年にロイターに転職したピーター・ラーセン記者は「１９８７年（ＦＴの親企業である）ピアソングループはＦＴの本社建物を日本の買収者に売って新聞は守った。今度は、建物は守り新聞を売った」と記した。

◆日経、２０１３年からＦＴと提携

世界のメディア地形を変えた日経のＦＴ買収が大いなる関心と気がかりをかもし出している。ＦＴはなぜ売りに出されたのか。日経はなぜ１３億ドル（１兆５２００億ウォン）も払ってＦＴを買ったのか。ドイツのアクセル・シュプリンガーはどんな所なので、終盤まで日経と競合したのか。今後、世界のメディア業界はどこへ向かうのか。

よく調べてみれば日経がＦＴを買収したのは驚くべき事ではない。日経とＦＴは２０１３年３月にコンテンツ交流、役員教育、各種の国際行事、中国事業を一緒にする包括的な協力関係を構築した。最近まで２つの新聞のモバイルエディションは初期画面が全く同じだった。日経とＦＴの経営陣は今回の交渉前から厚い親密な関係を結んでいた。日経はもともとウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）の所有主であるダウ・ジョーンズと１９９７年から協力関係を結んでいた。だがダウ・ジョーンズは２００７年にメディア財閥ルパート・マードックが買収した後、日経との関係を切って読売新聞とパートナーシップを結んだ。日経・ＦＴとＷＳＪに二分化された新しい経済メディア地形の背景にはそうしたアイロニーもある。

日経は数年前から日本語の限界を感じてきた。日本メディアや日本語で日本読者にだけ記事を提供していては生き残れないという危機意識が発動したのだ。それでも日経の記事をそのまま英語に翻訳だけをしていてはグローバル読者にアプローチできないと考えた。２０１３年タイのバンコクを拠点にする「日経アジアンレビュー」という英語新聞を作ったのもこのためだ。

英語の需要があふれる東南アジア市場を攻略してみようとしたのだ。だが、この新聞がＦＴ・ＷＳＪのような影響力を持つには力不足だった。日経はその後ＦＴ買収に関心を見せ始めた。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４３７号）


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