アップルが昨年、世界スマートフォン市場で営業利益の８０％近くを占めた。８日、市場調査会社ストラテジーアナリティックス（ＳＡ）によると、アップルは２０１６年にスマートフォン市場で４４９億９７００万ドル（約５兆１５０１億円）の営業利益を上げたことが分かった。これは世界スマートフォン市場全体の営業利益５３７億７２００万ドルの７９．２％を占める。

アップルの最大競争会社であるサムスン電子は昨年、スマートフォンで８３億１２００万ドルの営業利益を上げた。全体営業利益の１４．６％に当たる数値だ。

サムスン電子は昨年、スマートフォン３億９４０万台を出荷し、アップルは２億１５４０万台を生産した。サムスンが１億台を多く作ったが、アップルはサムスンより５倍以上の営業利益を出した。

サムスン電子がアップルよりもっと販売したが、利益では後れを取っている理由はスマートフォン生産とラインナップ戦略のためだ。アップルは、ハイエンド製品だけを作って高価格で販売するため、営業利益率がはるかに高い。人件費が安い外国で全量を生産しながら製造工程の費用も最小化する。特に、年間戦略スマートフォンを２種に絞って生産することで開発費も最小限にとどめる。一方、サムスンはギャラクシーＳやギャラクシーノートのようなハイエンド製品から、ギャラクシーＡ・Ｃ・Ｊのような中・低価格フォンまで多様なラインナップを備えている。製造単価が上がり、収益性は落ちるほかはない。特に、昨年の場合、ギャラクシーノート７の異常発火現象の影響もあった。下半期の売り上げをけん引していた大画面フォンを販売できず、昨年第３四半期７００万ドルの営業利益にとどまった。サムスン電子の関係者は「サムスンも最近、中・低価格フォンのラインナップを減らしていく傾向だ」と説明した。

生産方式とラインナップ戦略の差は営業利益率にそのまま反映された。アップルの昨年スマートフォン営業利益率（売り上げで営業利益が占める割合）は３２．４％となった。スマートフォン１台を１００万ウォンで販売すると仮定すれば、１台当たり３２万ウォン以上の利益が発生する。

ＩＴ業界の関係者は「サービス業でない製造業で営業利益率が３０％を上回るのはスマートフォンという製品が登場する前には珍しかった例」と説明した。

サムスン電子の営業利益率は１１．６％で、アップルの３分の１水準だ。サムスン電子のスマートフォン売上高も着実な減少傾向を見せている。２０１３年に９２３億５７００万ドルで最高となった後、２０１４年８０３億６９００万ドル、２０１５年７５２億４００万ドル、昨年７１６億６１００万ドルに減った。

最近、急成長を遂げている中国企業などの収益性はサムスンに比べて大きく後れを取っている。華為が昨年、スマートフォン営業利益が９億２９００万ドルで全体の１．６％を占めたことをはじめ、▼ＯＰＰＯは８億５１００万ドルで１．５％▼Ｖｉｖｏは７億３２００万ドルで１．３％▼シャオミ（小米）は３億１１００万ドルで０．５％－－などを占めた。中国４大スマートフォンメーカーが上げた総収入がサムスンが上げた売り上げの３分の１に過ぎなかった。営業利益率は華為が４．１％、ＯＰＰＯが５．１％、Ｖｉｖｏが５．０％、シャオミが１．５％になった。

ＩＴ専門家であるピーワイエイチのパク・ヨンフ代表は「スマートフォン以外にテレビ、生活家電など幅広い消費者との接点を持つサムスンは、ブランド認知度の拡大に役立つ中・低価格フォンも一種の戦略製品」とし、「スマートフォンの収益性とブランド価値を最大化する間で適切なラインナップを決める必要があるだろう」と分析した。