金正恩（キム・ジョンウン）が暗殺される内容の映画『ザ・インタビュー』の予告編が公開されると、北朝鮮はこれを戦争行為だとし、国連に介入を要求した。それもそのはず、北朝鮮には最高指導者の名誉と威厳よりも重要なものはないが、映画が彼を嘲弄したからだ。この映画は北朝鮮の人々に、ムスリム（イスラム教徒）の前でコーランを燃やすような挑戦として受け止められた。

ソニー・ピクチャーズエンタテインメントの上映取り消し決定はテロの脅威に屈服する失敗であり、北朝鮮に比例的に対応するというオバマ米大統領の発言は、この事件を映画配給の問題から朝米関係の懸案に格上げした。オバマ大統領の介入は理解できるが、もう北朝鮮、米国ともに退けない危険な状況となった。米国としてはオバマ大統領が自分の名前を掲げて対応を公言し、北朝鮮として最高指導者の尊厳がかかっているためだ。

ソニー・ピクチャーズは結局、映画を一部の上映館とインターネットで公開した。米同時多発テロのような対応につながるというハッカーの警告にもかかわらずだ。この脅迫は飛行機を高層ビルに衝突させるというものではないかもしれないが、サイバー攻撃よりも物理的な攻撃を暗示した。もちろん北朝鮮が米国本土で物理的な攻撃を敢行するほど愚かなら、米国はこれまでのいかなる対応手段よりも強力な方法で報復すると予想される。これを念頭に置いたのか、朝鮮中央通信は２０日、「映画館の罪のない見物人を目標にしたテロ攻撃ではない」としながらも「反共和国敵対行為に責任がある者とその本拠地に対して正々堂々と報復攻撃を加えることになるだろう」と報じた。暴力使用の可能性を完全に排除したのではないということだ。

北朝鮮がありったけの言葉で米国を威嚇するのは今回が初めてというわけではないが、今回の威嚇は北朝鮮最高機構である国防委員会名義だったという点が異例だ。金正恩が個人的にオバマ大統領とレベルを合わせるために検討し、容認したという意味だ。米国に対する「聖戦」、反動的でなく「不純な」などの表現も、北朝鮮よりジハード団体がよく使う言葉という点でなじみが薄い。

こうした中、韓国の原発稼働システムがハッキングされ、北朝鮮のインターネットもダウンした。もし韓国原発ハッキングが北朝鮮の犯行なら、北朝鮮は米国が報復に出る場合、どんなことが起こるか見せようとしたのだ。北朝鮮のインターネット接続障害は北朝鮮が自らしたという分析も出ている。米国は北朝鮮をテロ支援国で再指定することを検討している。この案の大きな問題は、１９８７年の大韓航空８５８機爆破以降、北朝鮮が法律的にテロと解釈される行為をしていないという点だ。

米国がいかなる選択をしようと、北朝鮮も弱い姿を見せないために対応せざるをえない。冷戦時代によく見られた「目には目を、歯には歯を」の対応サイクルから簡単には抜け出せない。幸せでない結果がもたらされるようで懸念される。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４０７号）