ＩＴＥＲは現在フランスに建設している。２０２５年の完工が目標だ。ＫＳＴＡＲで得たデータとノウハウがＩＴＥＲ運用の核心となる。建設には韓国をはじめ、ＥＵ・米国・日本・中国・ロシア・インドの７カ国・地域が参加している。研究費と人員を分担する。施設も共同製作している。ここで韓国は核融合研究のリーダーとしてのメリットがあった。ＫＳＴＡＲを製作した経験からＩＴＥＲ装備を次々と納品することになった。２０１６年に現代重工業が１２５０億ウォン（約１２０億円）規模の核心部品を受注し、昨年末コスダック上場企業ＶＩＴＺＲＯＴＥＣＨが１４５億ウォンの設計・製造プロジェクトを引き受けた。累積受注額は５９７１億ウォンにのぼる。ＫＳＴＡＲの建設費３０９０億ウォンのほぼ倍だ。

ＩＴＥＲ稼働前の現在は核融合研究のトップをめぐり韓日中の北東アジア三国志が繰り広げられている。中国は電子の温度を１億度まで上げたが、韓国にはまだ一歩及ばないという評価だ。日本はＫＳＴＡＲより大きいＪＴ－６０ＳＡを建設している。２０２０年秋に稼働を始める。ＪＴ－６０ＳＡにも超伝導磁石用コイルのような核心部品を国内企業が供給した。

科学技術先進国はこのように核融合に力を注いでいる。核融合研究が結果を出せば、世界の核融合発電所建設を主導できるからだ。しかし実現はまだはるか先のことだ。ＩＴＥＲの稼働開始が２０２５年、核融合実験は２０３５年。エネルギー源として商業性があるかどうかを確認するには時間がさらにかかる。いくつかの理由から科学者は早くても２０５０年ごろ核融合の商業発電が可能だと見ている。

このためこのような質問が出てくる。「粒子状物質と温室効果ガスを出さない太陽光や風力があるのに、なぜ莫大な費用を投入していつ可能かも分からない核融合技術を開発するのか」。これに対し、核融合研究支援機関ユーロフュージョンのトニー・ドネ研究責任者は「再生可能エネルギーだけで解決できない部分が確実にあり、核融合を通じて相互補完できる」と答えた。太陽光・風力は天気によって発電量が大きく変わるため、別の大型電力供給源が必要という説明だ。

実際、太陽光・風力王国のドイツは天気が曇って風も吹かなかった２０１７年１月２４日、あわや大規模な停電事態となるところだった。こうした短所を補完する方法として３つほど挙げられる。一つ核融合であり、一つは放射性廃棄物の心配を減らした未来型原子炉を開発することだ。未来型原子力発電所はビル・ゲイツが選んだ道だ。太陽光・風力用エネルギー貯蔵装置の効率を最大化する案もある。

韓国はこのうち核融合で主導権を握った。残りの２つはどうか。原発は科学を無視した恐怖のため厳しい状況を迎えている。太陽光は価格が安い中国産パネルを輸入する設置業者に補助金を与えるのに忙しい。誤った道に向かう感じた。脱原発を先送りして未来型原発の開発にまい進し、エネルギー保存装置の効率を画期的に高める研究開発に力を注ぐことが必要だ。そうすれば韓国は未来エネルギー社会に進むカギをすべて手に入れることができる。


世界初１億度達成の韓国型「人工太陽」…超伝導核融合研究をリード（１）