盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領が韓日首脳会談で東海（トンヘ、日本海）を 「平和の海」 または「友誼の海」と表記してはどうかと安倍晋三日本首相に言及したことが明らかになり、論議を呼んでいる。青瓦台（チョンワデ、大統領府）もこれを事実として確認した上で「公式提案したのではない。以後、韓日間の東海名称を平和の海に変えることについて論議したことはない。東海名称を放棄するためにした提案ではない」などと、収拾させようと労力する姿を見ると非常に切ない思いがする。
東海の名称をめぐり韓日間に対立をもたらしてきたことはここ一、二年の話ではない。また古い対立を解決するために名称変更を両国間で論議する問題について、考えさえしてもいけないとは言えないだろう。しかし首脳会談で「いやなら結構」式で即興的に申し立てることができる事案では決してない。敏感な国民情緒がかかっている問題で、独島問題や領海問題などにも影響を及ぼす可能性があるなど国家的なテーマであることに違いない。相手が互応するかどうかに対する事前の判断も必ずななければならない事案だ。特に昨年、盧大統領が独島問題などに対して漏らした対日本強硬発言と相反する側面もある。慎重に慎重を期さなければならない事案であるのだ。それなのに青瓦台関係者が白状したように大統領と青瓦台参謀たちの間の事前協議しかなく、外交部など関係部処と議論の過程もなかったという。日本側と事前協議がなかったのはもちろんだ。
結果は当然の結果だった。青瓦台は大統領がただ「平和の海」を言及しただけで、公式提案ではないことをはっきり述べたというが、安倍首相は事前協議がなかった即興的提案として受け入れ、反対の意思を表明したという。また両国政府は公式提案ではないという点を確認し、発言を公開しないことで合意したという。十分な準備なしに突然言及したという点を「公式的に」確認するほかなかったのだ。
韓日間には、国民感情にたやすく火がついてしまう敏感な外交的事案が一つ二つではない。政府が常に慎重に対処することを願う。