受注の改善にもかかわらず、造船業界は今年の下半期から今後１～２年の仕事不足にどのように「耐え忍ぶか」に死活をかけている雰囲気だ。英国造船・海運分析機関クラークソンリサーチによると、世界造船所の数は造船業が超好況だった２００９年９３０から今年３月末を基準に３９８と６０％近く急減した。この中で約３０％は年末に仕事が切れるものと見られている。専門家たちと業界関係者たちは造船業況が最悪の局面は抜け出したが、１０年前の好況期が再来することは難しいと考えている。造船業者が構造調整の手綱を緩めずにいる理由だ。

現代重工業は昨年５月から賃金・団体協約を通じて「賃金基本給の２０％返上」を推進している。サムスン重工業も来年まで全体人員の３０～４０％を縮小することにし、今月に入り本格的に労働者協議会と循環無給休職などを議論している。

大宇造船海洋の場合、アンゴラ国営石油会社である「ソナンゴル」が発注した移動式掘削船（ドリルシップ）２隻の引き渡しが第１課題だ。当初、引き渡しの時点は昨年６～７月だったが、ソナンゴル社が国際石油価格の下落による経営難を理由に「受け入れられない」と持ちこたえながら掘削船は１年以上玉浦（オクポ）造船所沖に留まっている。

「引き渡す時点に条件が整えれば引き渡す」という契約に足を引っ張られた大宇造船は結局、１兆ウォン（約９９１億円）程度の代金を受け取ることができず、流動性危機が激しくなった。会社関係者は「現在、引き渡し交渉案を進行中だが、１隻は今年まで、残りは来年初めに引き渡しが可能になるものと見ている」と話した。

業界関係者は「韓国造船企業は世界１位の水準で、大型タンカー・コンテナ船・液化天然ガス（ＬＮＧ）船などに対する需要が生き返っている」としつつも「回復水準は２０１９年以降、好況期が真っ最中だった時期の５０～６０％水準程度だ」と話した。


ドックの稼動中止に入る韓国造船所、仕事不足の克服に死活をかける（１）