米国の科学社会学者だったトーマス・クーン（１９９６年死去）は、『科学革命の構造』（６２年）で「科学の発展は、段階的・地滑り的なものではなく従来の価値観が変わりながら一段階飛躍する」と説明した。科学革命はいわゆる「パラダイム・シフト」を経るということだ。

ロシュのセヴリン・シュヴァン会長はバイオ製薬品の価格でもこのパラダイム・シフトが到来すると確信した。彼はこれを「治療に対する患者のアプローチ権」という言葉で表現した。

シュヴァン会長は「いくら良い薬を開発しても世界中の患者が治療薬や治療方式に同じ値段を支払うべきだとすれば、お金のない患者はこれを利用するのが難しくなる」と話した。先進国と開発途上国、そして後進国の間で患者が支払う費用の差をつくってはならないという説明だ。その一方で「これを開発会社の責任にだけ追いやってはいけない」とつけ加えた。

シュヴァン会長は各国政府の積極的な医療制度の介入を注文した。公共医療保険制度を通じて各国にふさわしい水準で一般市民が新薬や新しい治療方法にアプローチできる権利を確保しなければならないというのが彼の考えだ。代わりに薬の価格を低く策定する政府では、必ず開発会社に金銭的恩恵を与えなければならないという主張もした。

シュヴァン会長は「そうでない場合、消費者は開発会社にだけ『薬の価格や治療費を下げるべきだ』と要求することになり、金銭的負担を抱え込んだ企業は研究・投資をする力を失って淘汰されることになる」と指摘した。彼は「バイオ製薬産業は科学に基づくので、科学の自律性を認めて科学の結果が出てくればそれに対して誇らしいと思うべきだ」として「その努力とコストに対して正当に代価を払うべきだ」と強調した。「革新を望みながらも革新の結果と今後の革新のためのお金を支払えないというのはアイロニー」と彼は指摘した。

韓国もやはりシュヴァン会長にとっては似たような状況に映っている。政府の薬の価格一括引き下げ政策が代表的だ。彼は「韓国がバイオ産業を新たな成長動力としていると知っているが、必ず科学的研究に投資する企業が正当な利益を残せる余地を与えなければならない」と繰り返し主張した。

こうした根拠としてシュヴァン会長は、ロシュの経験談を聞かせてくれた。彼は「売り上げの２０％程度を毎年研究開発（Ｒ＆Ｄ）に投資するが実際にその結果があらわれるのはわずかだ」と伝えた。だが、このような失敗から教訓を得ていくといった。彼は「新薬の開発に内在しているリスク要素を認めることはバイオ製薬会社にとって大変重要だ」と話した。

韓国のバイオ製薬会社が関心を持つほどの戦略的なアドバイスもくれた。彼は「科学の発展とともに１つの病気にも多様な原因が存在するという事実が次第に分かりつつある」として「医薬品に対して病気が進行する段階のうち特徴的に現れる生体指標（Ｂｉｏｍａｒｋｅｒ）を活用するやり方がさらに発展するだろう」と予想した。

病気を診断する段階で分子情報を活用し、個人の個別的な遺伝的条件まで考慮して治療するオーダーメード医療がその延長線上にある。シュヴァン会長は「病気に対する情報の規模が急激に増加するにつれ、分子情報をどのように活用するかが重要になっている」とアドバイスした。