日本が獲得したメダル数４１個は韓国の２倍近い。全メダルの３分の１程度がかけられた陸上（金メダル４７個）、水泳（４４個）、体操（１８個）の基礎種目で金４個、銀３個、銅７個を取った。陸上４００メートルリレーでは米国を抜いて銀メダルを取り、アジア人の限界とされたカヌーやテニスでもメダルを取った。集中育成した室内スポーツの卓球は銀１個と銅２個、バドミントンは金１個と銅１個とまぶしい成果を上げた。

日本は「ｓｐｏｒｔｓ　ｆｏｒ　ａｌｌ」（みんなのためのスポーツ）をスポーツ政策のモットーとし、これまで生活スポーツの裾野拡大に焦点を合わせてきた。しかし最近の五輪やアジア大会などで韓国に後れを取ると変化を模索した。日本の中森康弘五輪組織委員会マーケティング戦略企画総括は「五輪が終わる時ごとに成績に対する議論があった。エリート選手を発掘し育成するシステムを備えなければならないという社会的要求があった」と説明した。

日本は２００３年に東京の中心地に用地を取得し、韓国の泰陵（テルン）選手村のような味の素ナショナルトレーニングセンターを建設した。レスリング、柔道、卓球など１４の室内スポーツ練習施設を設置した。可能性がある選手を発掘し、スポーツと教育、海外トレーニングなどを政府がすべて支援するシステムを構築した。２００７年にはスポーツ科学センターを作ったりもした。２０２０年東京五輪招致以降には予算を増やし、スポーツ大国と人的・物的交流を拡大した。中森総括は「選手の情熱に頼る方式では世界舞台でこれ以上良い成績を収めるのは難しい」と話した。

韓国では４月に統合体育会が設立された。エリートスポーツと生活スポーツをひとつの団体で統合管理しようという趣旨だ。韓国のスポーツ体質改善の機会になるという期待が大きい。これはこれまでエリートスポーツが主流だった韓国のスポーツ政策の変化を意味する。生活スポーツを活性化し、その上にエリートスポーツを強化するシステムが必要だという点は多くの専門家が同意する部分だ。日本が韓国に先立ち成功事例を作ったのだ。

スポーツ哲学者のキム・ジョンヒョ博士（ソウル大学講師）は「エリート選手を集中育成しながらハングリー精神を強要して成果を出す時代は過ぎて久しい。スポーツ大国の方式を分析し、短期的な成果主義よりは中長期的な戦略が必要だ」と強調した。


＜五輪陸上＞４００ｍリレーで米国抜いた日本、韓国スポーツに宿題投げかける（１）