韓国の青少年の志望職業１位は芸能人だ。多くの子どもたちがスターになる夢を膨らませ、芸能界に目を向けている。首都圏だけでも約２２０カ所の演技学校から輩出される芸能人志望者が年間４万８０００人にのぼるという。演劇映画科など大学の関連学科に通う学生も３万人に達する。しかしスターどころか、この中でデビューの機会をつかめるのはごく少数にすぎない。

このように需要に比べて供給が過度に多い不均衡が各種人権侵害を生む根本原因だ。人気グループ東方神起のメンバーと大手芸能プロダクションＳＭエンターテイメントの紛争がきっかけで浮上した‘奴隷契約’の慣行が代表例だ。女性芸能人の場合、故チャン・ジャヨンさんの事件で見られたように接待の弊害も深刻だという。最近もある女性タレントが、未成年当時に芸能プロダクションの社長からセクハラを受けたと放送中に告白し、波紋が広がった。

２７日に国家人権委員会が発表した女性芸能人および志望者対象調査の結果は、これまで一部の暴露やうわさで知られていた性関連人権侵害の実態が明らかになったという点で衝撃的だ。調査対象の芸能人１０人のうち６人が肉体接待の要求を受け、３人はセクハラを受けたという。性的暴行被害を受けた人も少なくなかった。力のある人物から、いわゆる‘スポンサー’の提案を受けた人も１０人中５人以上だった。

‘狭き門’を通過しなければならない新人芸能人や志望者の立場で、こうした提案を断るのは決して容易でない。公式的なオーディションよりも放送関係者や広告主との非公式的な接触がキャスティングにより大きな影響を及ぼすと考えられる風土であるだけに、そうなるしかない。実際、調査対象者の半分は肉体接待を拒否した後、キャスティングで不利益を受けたと答えた。

韓国大衆文化の恥ずかしい裏の部分だ。誤った慣行を根絶するには、落後した芸能産業のシステムを刷新しなければならない。外国のように一定の資格を持つ事業者だけが芸能プロダクションを経営できるようにし、公正なオーディション体制を定着させる必要がある。芸能界全般の自浄努力も欠かせない。下部構造が先進化されなければ、韓流の持続的な成長も期待できないだろう。