新型インフルエンザが国内に拡散した６月以降、集団食中毒の発生が大幅に減ったことがわかった。新型インフルの流行の余波で国民が手洗いなど個人衛生指針を守ったためだと分析される。

食品医薬品安全庁は７日、「１１月までに報告された集団食中毒件数は２２１件で、昨年の同じ期間に比べ３３％減った」と明らかにした。

患者数も６６２８人から５９０３人に１１％減った。特に新型インフルが拡散していた６月から１１月は１０３件で、昨年の２１９件から半分以下に減っていた。患者数も４２４９人から２８０４人に６５％の急減となった。

同庁食中毒予防管理課のファン・ソンフィ課長は、「手洗いを実践する人が増え、食中毒を引き起こす微生物が手を通じて人体に感染する経路が遮断されたため、集団食中毒発生が減ったようだ」と分析している。

毎年夏と秋に流行する流行性結膜炎やＡ型肝炎など流行性伝染病も例年に比べ２０％ほど減少した。やはり頻繁な手洗いと、酒の回し飲みをしなくなったためと当局は分析している。

２００５年に出された医学学術誌の「ランセット」によると、石けんで手を洗うよう１年間指導を受けた児童は、そうでない児童に比べ下痢の発生率が５３％低かった。


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