しばらく静かになっていた日本右翼の東京コリアタウンデモが再開されるという。デモの中心勢力である「在日特権を許さない市民の会（在特会）」のホームページに「皆様、大変お待たせ致しました。新大久保デモ、再開します！」という案内文が最近掲載された。

昨年８月から東京・新宿の大久保一帯で毎月１、２回ずつ開かれていた右翼の嫌韓デモは、７月以降しばらく小康状態だった。

「朝鮮人を皆殺しにしろ」「売春婦よ、韓国に帰れ」などの人種差別的な言葉で、日本の国内でも逆風が激しかった。何よりも「こうしたデモを放置する国でどのようにオリンピック（五輪）が開催されるのか」という自粛の声も出てきた。２０２０年夏季五輪招致を国家再生プロジェクトの一環と考える一般国民もデモに反感を表した。

ところが、そのデモが再開されるということだ。「竹島（独島の日本名）を独島と教える学校に日本政府がなぜ補助金を出すのか」とし、今回のデモでは東京の韓国学校をターゲットにするという。五輪開催地が決まる７日のアルゼンチンＩＯＣ（国際オリンピック委員会）総会の翌日にデモを再開するという発想は幼稚極まりない。それでも「人種差別的」という批判を恐れているのか、主宰側は「日本人に対する差別撤廃を主張するデモであるだけに『（韓国人は）死ね』『（韓国人を）殺せ』などのコールは基本的に必要ない」という内容を形式的ではあるものの公告文に入れた。とにかく２カ月間ほどの短い平和を失うことになった大久保の韓国人の落胆と衝撃を考えれば非常に心配だ。

１日は１０万人以上の犠牲者を出した関東大地震から９０年となる日だ。当時日本の官憲がしたことは、怒りの民心のターゲットを朝鮮人に向ける扇動だった。彼らは「朝鮮人が放火と暴動を起こそうとしている」「朝鮮人が井戸に毒を入れた」というとんでもないデマを広め、その結果、６０００人以上の朝鮮人が日本人に虐殺された。

今日、口にできないほどの嫌韓スローガンを叫び、大久保の街を闊歩する右翼の姿も９０年前と大きく変わらない。「失われた２０年」の不況の中で拠り所を失った若者は「在日韓国人が日本人の雇用を奪っている」「韓流によって日本が韓国から略奪されている」という扇動に引き込まれ、在特会の活動にはまっているからだ。

「悲劇を忘れてはいけない」と懺悔する日本国内の良心勢力の声が、９０年前の悪質的な扇動を継承しようとする右翼の主張に埋もれるようで残念でならない。

ソ・スンウク東京特派員