日米新蜜月時代を迎えた自衛隊が速いペースで進化している。有事の際に対応するという名目でパワーと速度を高めている。

陸上自衛隊は機動軍に生まれ変わり、海上自衛隊はすでに旭日旗を翻しながら大洋を航海している。航空自衛隊は北朝鮮の核・ミサイル危機を口実に長距離攻撃能力と弾道ミサイル防衛という「矛と盾」を同時に備えようとしている。アジア・太平洋を越えてインド洋まで行き来する米軍の戦略パートナー、自衛隊の戦力を５回にわけて集中解剖する。

１２日、日本防衛省統合幕僚監部は特別な自衛隊の訓練をメディアに公開した。日本本土から離れた島を外国軍が占領したと仮定し、自衛隊が上陸して取り戻すという、いわゆる「島嶼奪還作戦」だった。隔年制で実施する定例訓練だが、例年より強度が大きく高まったと、日本メディアは伝えた。これには理由があった。「日本版海兵隊」陸上自衛隊水陸機動団の創設を４カ月後に控えて実施した実戦訓練だったからだ。

当然、この日の訓練の主人公は陸上自衛隊だった。エアクッション型揚陸艇ＬＣＡＣ１隻と小型ボート７隻に乗った陸上自衛隊隊員９０人が奇襲上陸して敵を掃討し、海上と空中では火力支援をするというシナリオで訓練は行われた。訓練をした隊員は長崎県佐世保市に駐留中の西部方面普通科連隊の所属。来年３月に２１００人規模で創設される水陸機動団の核心メンバーだ。

この日の訓練を参観した河野克俊統合幕僚長は「水陸両用機能は自衛隊の弱いところだったが、ステップ・バイ・ステップで着実に向上している」と述べた。

陸上自衛隊兵力は自衛隊全体兵力の６０％（約１３万８０００人）を占める。しかし規模が大きかっただけで、島国の特性上、海上自衛隊と航空自衛隊の活動に隠れて注目を受けることができなかった。装備の入れ替えなどでもいつも後回しにされた。

その陸上自衛隊が上陸戦力を強化するなど最近は急変している。日本政府が自衛隊構造改革の核心目標とし、陸上自衛隊の戦力を大幅に高めているからだ。

ポイントは有事の際の迅速対応、すなわち機動性の強化だ。まず統合幕僚長の下に全国の陸上戦力を統合運用するコントロールタワー「陸上総隊」を新設した。そして空輸部隊に該当する空挺団、上陸部隊の水陸機動団、輸送および対戦車攻撃に特化したヘリコプター団などを陸上総隊直轄部隊として再編した。

また西部防御の主力である第８師団（熊本県熊本市駐留）と中部の第１４旅団（香川県善通寺市）をそれぞれ機動師団と機動旅団に改編し、機動力を高めている。戦後の日本は旧ソ連を相手にするため、陸上戦力の場合、北海道に駐留する北部方面部隊戦力の増強に集中した。しかし中国の急浮上で対応態勢も変わっている。

最も目を引く変化は戦車および装甲車など老朽化した各種装備の入れ替えだ。陸上自衛隊が導入した第４世代最新型日本産戦車「１０式戦車」は従来の戦車（７４式、９０式）に比べて優れた先端通信電子装備と軽量性を誇る。２０１０年に初めて一般に公開されて「１０式」と命名された。

１０式戦車は現代戦に適したＣ４Ｉ（指揮・統制・通信・コンピューター・情報）システムを搭載している。これを通じて陸上自衛隊が保有する攻撃型ヘリコプターＡＨ－６４Ｄアパッチ・ロングボウなどとリアルタイムで情報をやり取りし、立体的に任務を遂行できる。

また１０式戦車は中国人民解放軍と韓国軍の主力戦車に比べ１０トン近く軽く、機動性が優れている。最大速度は時速７０キロだ。三菱重工業が製作する１０式戦車は１台あたり導入費用が１２億５０００万円とかなり高い。このため当初の計画より本格的な導入時期が遅れたりもした。防衛省が２０１３年１２月に発表した「中期防衛力整備計画」によると、１０式戦車は主に中国と韓半島（朝鮮半島）に近い九州地域に集中配備される。防衛省予算執行計画では今年まで８８台の配備が目標だ。

昨年初めて姿を現した「１６式機動戦闘車」は１０式戦車とともに陸上自衛隊の機動性を高める。１６式機動戦闘車は過去の主力戦車だった７４式戦車と同じ大きさの砲（５２口径１０５ミリ）を搭載している。にもかかわらず最大速度が時速１００キロと機動性が優れている。全体的に米陸軍の最新装甲車Ｍ１１２８ストライカーＭＧＳに匹敵する性能を備えていると評価されている。また、一般道路を走行でき、輸送機を利用して島嶼地域への迅速な移動配備も容易であり、ゲリラ戦に適しているという分析もある。

陸上自衛隊は水陸機動団として運用するＡＡＶ７水陸両用車とＶ－２２オスプレイ垂直離着陸機も導入する予定だ。ともに米軍が使用するものと同じ機種だ。オスプレイの場合、米軍が運用する機体が相次いで墜落事故を起こし、導入に反対する世論が強いが、日本政府は導入を強行する予定だ。上陸戦力を島嶼地域に迅速に移動できるうえ、各種自然災害現場への投入も容易であるからだ。また、いずも級軽空母に搭載でき、長距離作戦にも有用という判断だ。計１７機を導入する計画だが、来年度の予算案には４機分が反映されている。

ヤン・ウク韓国国防安保フォーラム研究委員は「日本は地上戦力の強化を進めているが、兵力全体が中国の１軍区の陸軍にも及ばないなど限界は明らか」とし「このため日本政府は陸上自衛隊の迅速対応戦力の向上にさらに集中するしかない」と述べた。