１９９７年に公開された米国映画『フェイス／オフ』でＦＢＩ捜査官とテロ犯は整形手術で顔をまるごと交換をする。当時は衝撃的だった話が今では世界各地で現実になっている。

最近、米国では１４年前にやけどで顔を失った元消防士が顔面移植手術を通じて新しい顔を持ったことが話題を集めた。１９日、ＡＰ通信など米国報道機関や米ニューヨーク大（ＮＹＵ）ランゴーンメディカルセンターによると、この患者は２６時間の手術を経て顔や頭皮など最も広い面積の組織移植を受けることに成功した。顔面移植手術は事故や奇形で顔全体や一部を失った患者に、死後に寄贈を受けた他人の顔面の皮膚をつけることだ。レシピエントの顔の損傷程度によって、皮下脂肪や筋肉・血管・神経などもあわせて取り出さなければならず、場合に応じて骨も移植する。米国で行われた今回の手術では移植範囲に頭皮や耳まで含まれた。

米国だけでなく中国・ポーランド・トルコなど世界的に顔面移植手術は３０件ほど行われた。２００５年１１月、フランスで飼っていた犬に顔をかまれた女性が世界で初めて他人の顔の部分移植を受けたほか、２０１０年スペインでは銃器誤射事故で顔を損傷した男性が顔全体を移植する手術を受けた。

韓国でも顔面移植手術は可能だろうか。ソウル牙山（アサン）病院整形外科のチェ・ジョンウ教授は「この手術は微細顕微鏡を利用した再建手術の一種で国内でも技術的には十分に可能だ。一部の病院が関連手術に向けて準備をしている」とコメントした。

ただ、手術は非常に複雑なうえに患者の免疫体系が移植された皮膚に対して拒否反応を起こすこともあり危険が伴う。チェ教授は「再建整形関連技術を総動員しなければならない難しい手術」としながら「患者は術後も免疫抑制剤を生涯にわたって服用しなければならない難しさがある」と話した。中国では免疫抑制剤を拒んだ男性が術後２年余りで死亡することもあった。ソウル大病院整形外科のチョン・ジヒョク教授は「免疫抑制を過度に行えば身体が必要とする免疫機能まで抑制される可能性があり、これを調節するのがカギ」と話した。

倫理的・法的な問題もある。チェ教授は「まだ国内では脳死者の顔を寄贈する文化が軌道に乗っておらず、需要があったとしてもドナーを見つけるのは難しいだろう」と話した。顔面移植のための法的装置も必要だ。現行の「臓器などの移植に関する法律」第４条によると、移植対象臓器は腎臓・肝臓・すい臓・心臓・肺と骨髄・角膜などに限られている。保健福祉部生命倫理政策課の関係者は「国内の移植手術水準などを考慮して現行法では主に実質臓器を中心に規定されている。今後、専門家の協議を経て移植対象の拡大を考慮していく可能性がある」と話した。このような法的問題が解決できても手術はきわめて制限的にならざるをえない。チェ教授は「外国で顔面移植手術が乱用されたと見なされる事例が原因で非難世論が起きたこともある」とし「困難が伴うだけに患者や医師共に必要性を感じる、絶対に必要な場合に限り施行されるだろう」と話した。