とにかく生まれた時から意味が“非常に漠然としている”のが文化だ。創造経済よりはるかにあいまいで範囲も広い。軍隊文化からトイレ文化に至るまで文化がつかないところはない。文化に「芸術」までつければ頭がさらに痛くなる。しかし文化は実体が明確にある。高い低いの水準差もあり、美術・音楽・舞踊のように多様な分野がある。だれも一言で定義できないが、だれでも文化があり必要なことを知っている。それで文化隆盛が国政目標の一軸を堂々と占めたのだろう。

しかも今年は文化芸術委員会創立４０周年になる年だ。文化芸術委員会の前身である文化芸術振興院は１９７３年１０月に正式に設立された。高度成長にともなう自信を基に朴正熙（パク・チョンヒ）政権が文化に視線を転じたおかげだ。７３年は「文芸中興宣言」が出され、「文芸中興５カ年計画」が始まった年でもある。芸術家支援、古典の現代語訳など多様な事業が展開された。文芸振興院初年の７４年度の事業費は８億６２００万ウォン。今年の文化芸術委員会の事業費１０９４億４１００万ウォンと比較すると本当に隔世の感がある。

予算だけ増えたのではない。文化芸術委員会の役割もとても大きくなった。文化利用券（バウチャー）のような文化福祉事業も毎年拡大の一途だ。文化基本法・文化多様性保護増進法の制定、文化幸福指数開発など朴槿恵政権が約束した政策が施行されればさらに増えるだろう。きっかり２つだけ頼みたい。まず文化サービス伝達体系をまともに整備してほしいということだ。一般福祉行政に漏れが多いように、文化行政も予算と事業が増えるほどとんでもないところに漏れる可能性が大きくなる。だれも彼もが文化隆盛を口実にして予算を食いつぶすことに没頭する心配もある。新たな機関を作り手柄でも立てようという人も出てくるだろう。文化隆盛が「ポスト隆盛」「予算隆盛」に変質してはならない。４０年のノウハウを持った文化芸術委員会をうまく活用するのが方法だ。２番目は文芸振興基金の拡充だ。２００４年に５２７２億ウォンだった基金は昨年末２６００億ウォンに縮小された。文化予算２％の達成はここから始まるべきだと考える。文化隆盛、意味はあいまいだが、結局人とお金をどれだけうまく働かせるかにかかっている。


文化隆盛、結局は人と金にかかっている＝韓国（１）