数年前に台湾で思いも寄らないことを経験したことがある。テレビニュースや新聞で韓国の話が常に出てくるではないか。韓半島安保関連ニュースはもちろんで、台湾でどんな問題が起きても韓国のケースが引用された。「韓国では交通システムがしっかりしているのに台湾はどうなっているのか」という形だ。韓国が準拠の枠組みに発展したわけだ。１９８０年代の一時「アジアの４頭の竜」としてともに挙げられた韓国と台湾だ。そんな韓国と台湾はそれぞれ異なる発展戦略を選んだため国際的な位置付けで格差が広がった。サムスン、現代、ＬＧなど世界的企業を掲げる韓国は国際舞台での発言権が強まり準先進国待遇を受ける。これに対し中小企業中心の発展戦略を展開した台湾にはこれといったグローバル企業がなく、そのため存在感までかすんできた。こうしたことから台北では常に韓国のニュースがあふれるが、韓国メディアでは台湾に対しまったく関心がない。言うなれば「関心の非対称」だ。

残念ながらこうした関係が“機会の地”として浮上するイランと韓国の間でも形成されている。イランはどんな国なのか。２６０年ごろにローマ皇帝ウァレリアヌスを捕らえるほど強かった世界最強国ペルシャの後裔だ。現在でも国力が劣る国ではない。まだ８１００万の人口、韓国の７．５倍に達する広大な領土を誇る中東最大の潜在市場だ。地下資源も豊富で、原油と天然ガス埋蔵量はそれぞれ世界４位と２位だ。亜鉛や鉄鉱石の埋蔵量も世界１０位に入る。

一般人にイランはただ核開発疑惑で西側の制裁を受けている中東の産油国程度として刻まれている。米国と中国、そして日本の動きには時々刻々神経を尖らせながらもイランという巨大な市場が開かれるという事実を注視する人は非常に少ないようだ。ハッサン・テヘリアン駐韓イラン大使も１９日にアジアソサエティーでの講演で、「西側メディアの偏向した報道でイランのイメージが歪曲されている」と主張した。

さらに大きな問題は無関心な隙にイランでの中国の影響が驚くほど増加したという事実だ。中国はイラン制裁に参加しなかった。そのため２００９年前後に西側の石油会社がイランから撤収する時も中国国営石油会社のペトロチャイナは堅固に持ちこたえた。そしてペトロチャイナはイラン国内最大の石油会社に浮上する。これだけではない。昨年１１月には２５０億ドル水準だったインフラ投資を２倍以上となる５２０億ドルに増やすことにした。先月には「一帯一路戦略」次元でイランとパキスタンをつなぐ全長１６００キロメートルのガス管建設工事計画を発表した。イラン制裁を影響力拡大の機会にしたのだ。


【コラム】“機会の地”イラン、ぐずぐずすれば中国・インドに奪われる（２）