親環境・研究開発・労使安定…トヨタ、理由ある疾走(2)
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2017.11.21 09:21
これに対しディーゼル車は販売比率を先制的に減らした。米国・韓国など主要市場ではディーゼル車を最初から売らずにいる。1~8月基準で51%とディーゼル車が半分以上の欧州市場でもトヨタのディーゼル車販売比率は14%にすぎない。
いわゆる「安倍効果」もあった。日本の安倍晋三首相は2013年から量的緩和政策を推進し4の間に303兆円を市場に放出した。円の価値を下げ日本企業の輸出を支援するためだ。これを通じた利益をトヨタは研究開発に着実に投資した。ソウル大学経営学科のキム・スウク教授は「固定費投資比率が大きい自動車産業でトヨタは円安効果と安定した労使関係のおかげで相対的に研究開発投資余力を高めることができた」と説明した。
結果が昨年夏に北米市場で発売した中型セダン第8世代「カムリ」だ。大徳(テドク)大学自動車科のハン・ジャンヒョン教授は、「トヨタ自動車が研究開発投資を拡大し乗用モデルの商品性が大きく改善された。実際にカムリは同クラス最高の燃費(22.1km/L)と安全仕様を適用し、実用的消費性向が高い米国乗用車市場で販売を拡大するとその余波で現代自動車のパイが減った」と話した。