中国で独自の技術を確保して成長した産業は「市場参入→基盤構築→売上拡大」の３段階を経て世界的な競争力を確保することになった。この過程で重要なのは、中国政府が金融機関および株式市場での資金調達を通じた無制限の資金支援、外資企業への圧力を通じた技術確保、補助金支給、国内市場優待など中国企業を優遇する点だ。その代表的な事例として京東方（ＢＯＥ）のＬＣＤ（液晶表示装置）を挙げることができる。中国北京傘下の国有企業ＢＯＥは２００２年、韓国ハイディスをＭ＆Ａ（企業の合併・買収）し、市場参入のための技術を確保する自主創新戦略を採択した。しかし技術の確保にもかかわらず工程技術が脆弱で、２００２－１２年の１０年基盤構築期間には少なからず困難があった。

この当時、中国企業の市場シェアは１０％未満で、韓国の４５％を大きく下回った。しかしＢＯＥは大規模な赤字にもかかわらず、攻撃的に設備・技術投資を拡大した。ここで中央および地方政府の莫大な支援が決定的に作用したのはもちろんだ。すると２０１２年以降、黒字に転換した。２０１４年に韓国４６．１％、中国１１．９％だった市場シェアが２０１７年には韓国３２．５％、中国２８．５％と急激に縮小した。個別企業で見ると、出荷量基準でＢＯＥは２１．７％で世界１位だ。ＬＧディスプレイの１９．３％を上回った。

現在、中国のメモリー半導体産業は市場進入段階を過ぎて基盤構築段階にある。ＬＣＤの事例のように生産安定化のための工程技術を独自に習得する過程が容易でなく、また米国の牽制があり、当分は困難が予想される。しかし中国政府の強い意志で無期限・無制限の資源投入が進むと予想され、中国の半導体崛起は時間の問題という声が出ている。

中国はＭ＆Ａを通じて技術を購入できないため、今後、韓国・日本・台湾の人材をスカウトして韓国を追撃すると予想される。台湾半導体人材の中国移住は現在、速いペースで進んでいる。遠からず工程技術が安定化すれば、低価格を前に出して中国内市場でシェアを拡大し、同時に独占と談合、関税および知的財産権などを理由に韓国企業を牽制する可能性もある。

今後、米中関係または両岸（中国と台湾）関係が好転したり、米国や台湾のメモリー会社が財務的な問題を抱える場合、Ｍ＆Ａを通じて技術が中国に移転する可能性もある。韓国は中国との技術格差を維持しているというが、官民が一つになって莫大な資金を注ぎ込んで追撃する中国の半導体崛起には緊張するしかない。韓国には「半導体以降」の産業戦略が見えないからだ。


＜チャイナインサイト＞中国「半導体崛起」がサムスンに追いつくのは時間の問題？（１）