リコールが急増した理由は自動車の生態系が変わったためだ。世界的な分業化が加速化し、自動車メーカーと部品メーカー間でグローバルアウトソーシングが増えた。ボッシュやコンチネンタルのような大手部品メーカーが供給する部品を多くのブランドが共有する。ひとつの製品を作るのに多くの会社が関与し欠陥が発生する可能性も高まった。現在まで３４００万台をリコールしたタカタのエアバッグ欠陥が代表的だ。トヨタやホンダなど日本のメーカーだけでなく米フォード、クライスラー、独ＢＭＷまで、タカタのエアバッグを装着したすべての車両で全方向リコールを招いた。

◇素早く対処してこそ信頼回復

部品全体の４０％を超える電子部品もリコールを招く毒となった。大徳（テドク）大学のイ・ホグン教授（自動車学）は「電子装置のおかげで効率的で安全な自動車に乗ることができるようになったが、構造はさらに複雑になった。ソフトウェアのすべての問題を１００％検証するのは不可能に近い」と話す。新車開発期間が短くなる最近の傾向ではさらにそうだ。

政府・企業もうるさくなった。苦労した自動車メーカーも積極的にリコールを実施する傾向だ。自動車コンサルティング会社ＢＭＲコンサルティングのイ・ソンシン代表は「欠陥を隠して打撃を受けたトヨタ問題が自動車業界に反面教師となった」と分析した。消費者も昔とは変わった。経済正義実践市民連合のパク・ジホ幹事は「賢くなった消費者が欠陥をいち早く認知・共有し積極的に声を上げる。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）やインターネットサークルを通じ小さな欠陥も急速度で伝える」と話した。

自動車業界は依然としてリコールに消極的な場合が多い。多額の費用がかかる上にブランドイメージを傷つけると判断するためだ。フォルクスワーゲンもリコール計画は明らかにしたがいつ実施するのかに対する具体的な計画を出してはいない。フォルクスワーゲンコリア側は「具体的日程やリコール方式は決まっていない。ドイツ本社で方針が出された後にリコール作業に着手できるだろう」と話した。

だが、自動車業界が「リコールで失った信頼、リコールで回復する」という教訓を生かさなければならないという指摘も出る。大規模リコールを経験したトヨタも変わった。トヨタは「カムリ」など一部車種でパワーウインドウスイッチの過熱時に火災が発生するという報告が３０件寄せられると、７００万台の車両を迅速にリコールした。調査の結果火災は起きないと明らかになった。トヨタはリコールを収拾してから最近２年連続北米市場で過去最大の営業利益を記録した。

韓国消費者院のアンケート結果も欠陥が発生した場合には迅速にリコールしなければならないという主張に力を与える。消費者院が消費者１０００人に質問したところ、回答者の８８％が「リコールを実施した企業は好感が持てる」と答えた。８２％は「リコールの有無は製品購入に影響を及ぼさない」と話した。強制的にリコールした時より自発的なリコールを実施する方が信頼度が２倍以上高いことがわかった。

大林大学のキム・ピルス教授（自動車学）は「積極的なリコールは顧客に信頼を与え長期的に売り上げにも肯定的な影響を及ぼす。欠陥を隠して問題を拡大するより、あらかじめ発見して修正するのが望ましい」と話している。


フォルクスワーゲンの排ガス不正問題に見る自動車リコール＝韓国（１）