心理学に「観念運動現象」というものがある。何気なく見聞きしたことが行動に影響を及ぼす現象だ。米国ニューヨーク大学研究陣が実験を通じて証明した。言語能力を調べると言って、大学生に単語をいくつか与え、文章を作るよう指示した。あるグループには「シワ」「孤独」のように老人に関連する単語を混ぜて提示した。研究陣は作文を終えて出ていく学生の歩行速度をこっそりと測定した。老人に関連した単語を見た学生は別の学生に比べて１０％ほどゆっくり歩いた。

人間はこのように自分でも知らないうちに暗示にかかり行動してしまう。世論調査の質問を用心深く作成しなければならない理由だ。質問に伏線を敷いたりすると、真の世論とは呼び難い結果が出ることもある。一昨日、全教組の調査発表がそのような批判を受けた。まず「朴槿恵（パク・クネ）政府が裁判取り引きを通じて全教組を法外労組にしたことを知っているか」と尋ねた後、「全教組を再び合法化することをどう思うか」と質問した。解職者は組合員になれないという法規定を破ったせいで法外労組になったという事実はまるごと伏せた。そして「国民の５３％が全教組の再合法化に同意している」と発表した。「３０年間、正しい教育を目指して寸志根絶、国定教科書反対などを進めてきた全教組を信頼するか」とも聞いた。これを通じて「信頼する」が５５％という結果を得た。

エネルギー情報文化財団の「エネルギー国民認識調査」もこれに似ている。このような形の質問だった。「エネルギー転換とは…安全で親環境的なエネルギーの拡大を意味し…エネルギー新産業を活性化することを含む。このような政策が必要だということに賛成か反対か」。このような質問に対して反対する国民がいるだろうか。賛成が８４％だった。とにかくおかしな世論調査だ。ふと気になった。これは世論調査なのか、そうでなければ「世論がこうだ」と主張するフェイクニュースなのか。

クォン・ヒョクジュ／論説委員