文在寅（ムン・ジェイン）大統領が今月６日、ベルリンで北朝鮮との対話を要求する演説を行った。

だが、実現の可能性はあるだろうか。短期的な要素と、もう少し長期的な要素が成否を分けるものとみられる。

短期的に最も重要な要素は、文大統領の演説の２日前に北朝鮮が大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）を発射させた点だ。これに先立ち、青瓦台（チョンワデ、大統領府）は象徴的な場所であるドイツで、主要２０カ国・地域（Ｇ２０）の指導者が集まる中で演説するように計画を組んだであろう。また、トランプ米国大統領、習近平中国国家主席とも事前協議を通じて北朝鮮への対話提案計画を知らせていたであろう。このため、遺憾ながら、北朝鮮の挑発にも演説を延期することはできなかった。

もう一つの要素は脱北者問題に関連する。北朝鮮は昨年４月、中国寧波で働いていた食堂従業員１２人が集団脱北したことを受けて、彼らが拉致されたと主張し、彼らが帰ってくるまでいかなる会談にも応じないと明らかにしたことがある。しかし、脱北者の送還は青瓦台が考慮しかねる事案だ。最近、脱北者イム・ジヒョンさんの北への拉致疑惑が起きている状況ではなおさらだ。

長期的に考慮しなければならない要素は、南北首脳会談を引き出した金大中（キム・デジュン）元大統領の２０００年６月のベルリン宣言だ。だが、世界と北朝鮮の状況は変わった。当時、北朝鮮は飢謹で不安定で、金正日（キム・ジョンイル）政権は安定的ではなかった。米・北核凍結協約が維持されていた。北朝鮮が和解提案に対して、今よりもはるかに受容的だったということだ。もし金元大統領が２０００年のような提案を持って、いま平壌（ピョンヤン）を訪れたとしても、当時のような肯定的な反応を得られるかどうかは分からない。

もう一つの長期的な要素は、北朝鮮の核兵器と発射体だ。北朝鮮指導部は、核を保有していてこそ国際圧力から安全だと信じている。その思い込みは韓国との交渉に対する意志を弱めるだろう。米国が対話に出てくるだろうと信じているのに、韓国との交渉に臨む理由はあるだろうか。

このような２つの長期的要素の背景には、韓半島の平和統一に対する根本的な矛盾が存在する。まず、北朝鮮が統一に関心を持っているという証拠がどこにもない。文大統領は吸収統一をしないという立場を明確に打ち出しているが、南北間の不均衡を勘案すれば、どのような統一も北朝鮮の立場からは不公平なものと感じられるだろう。軍事的な側面でも、北朝鮮の核兵器を除けば韓国のほうがはるかに強い。北朝鮮指導部は韓国のキールチェーンが稼働すれば、途方もない破滅を経験するだろうことを十分に承知している。統一されれば韓国が韓半島（朝鮮半島）を支配し、北朝鮮指導部は権力と富を失うだろうと確信している。国連人権委員会の調査結果によって、戦犯として処罰される可能性がある点も知っている。労働新聞が今月１５日、「（文大統領の演説が）平和という名の下の外勢に頼りながら、北朝鮮を鎮圧するための対決意志を隠している」と評価した理由だ。（中央ＳＵＮＤＡＹ第５４１号）