専門家らはグローバルスマートフォンメーカーが中低価格モデル競争に飛び込む最初の理由でとして「ＯＰＰＯ・ＶＩＶＯ効果」を挙げる。ＯＰＰＯは昨年１－３月期に５％台の世界市場シェアを示したが、今年１－３月期には８％に上昇した。シェア３位のファーウェイを２ポイント差で追撃し、グローバルシェア４位に上がったのだ。特にグローバルメーカーの中低価格モデル激戦地であるインドでの拡張傾向は目覚ましい。ＯＰＰＯとＶＩＶＯは昨年１－３月期にシェアがそれぞれ１．２％と１．８％にとどまったが、１年で７．２％と７．１％に上昇した。

西江（ソガン）大学電子工学科のチョン・オクヒョン教授は、「中価格帯製品仕様を比較すると、ＯＰＰＯとＶＩＶＯの製品はサムスンやアップルの製品と比べ大きく変わらない。ＯＰＰＯ・ＶＩＶＯ効果は他のメーカーの中価格帯製品まで準プレミアム級に引き上げるようにさせ、こうした風は今後も続くだろう」と分析した。

匿名を要求したあるスマートフォン専門家も「ＯＰＰＯ・ＶＩＶＯは中国でネットワーク販売形式の独特の流通戦略でシェアを拡大した。東南アジア、中東、インドなど新興市場でも華僑組織を通じたネットワークがうまくいっている」と打ち明けた。

この専門家はＯＰＰＯ・ＶＩＶＯの善戦とともにＬＧエレクトロニクスの中低価格モデル競争参加により中低価格モデル市場の競争はさらに激しくなると予想した。

中低価格モデルは機械そのものだけでなく、ＯＳとアプリ市場でのシェア争いの尖兵としても活用されている。独自のＯＳ・アプリ市場を持つサムスン電子やアップルなどのメーカーは、グーグルのアンドロイドＯＳの影響力がない新興市場を求めて中低価格モデルを掲げＯＳとアプリ市場を拡張しているのだ。

すでにアップルはアプリストア売上額がスマートフォン売上額を上回ったという分析もある。グローバルアプリ分析会社とセンサータワーが公開したアップルの上半期のアプリストア関連売上額は４９億ドルで、１０年前のアップルの全売上額３５億ドルを超えた。

サムスン電子もアンドロイドＯＳが牛耳ることができない市場で独自開発ＯＳのタイゼンとギャラクシーアプリストアを拡張するのに低価格型Ｊシリーズを活用している。

ＢＹＨのパク・ヨンフ代表は、「サムスン電子とアップルは、インド、ロシア、東南アジアなどアンドロイドＯＳの影響力が低い市場で独自開発ＯＳのシェアを拡張するため中低価格モデルを利用している。スマートフォンだけ売るのではなく、その後のプラットフォーム売り上げまで考慮した結果が中低価格モデル競争に現れている」と説明した。


プレミアムスマホ市場に劣らず成長中の中低価格スマホ市場（１）