最近いくつかの学会理事と会って論文検証の原則について話を交わした。これを通じて３つの大まかな検証原則は立てることができた。①９０年代後半以前の論文には今の盗作基準をそのまま適用するのは難しい。引用脱落のような形式的な盗作について罪の意識が希薄だったし、詳細な盗作基準も用意されていなかった。②自己盗作・重複掲載は無条件に盗作と責めてはいけない。大学・学会によってはこれを許容する所も多い。③共同著者のただ乗りは常習程度を問う。第１著者、第２著者は研究者間の実質的寄与によって問い詰めるべき内密な問題だが、常習的に弟子の論文に名前を上げていたとすれば問題だ。

今回の国会聴聞会でも論文所持者のだれもが世論に突き上げられた。上の「３原則」によって判断すればイ・ギグォン（労働部）、チョン・ジョンソプ（安全行政部）の論文は問題がないように思われる。金明洙（キム・ミョンス、社会副首相）の場合、研究不正のくびきから逃れるのは難しい。公職候補の研究不正が問われるのは当然だ。だが、その基準が過度に厳格ならば人材を探すのは難しい。たとえその人が任用されても不道徳の烙印が押され、公職活動に支障をきたす。「金秉準ケース」以後、毎回広がる論文検証の攻防はもう少し冷静になる必要がある。政界・言論から提起される研究不正疑惑を第３の専門機構で判定するなどのシステムを備えるのはどうだろうか。金教授は話す。「論文検証が過度ならば、完全な人材まで該当する」。

イ・キュヨン論説委員


【時視各角】論文検証、このままで良いのか＝韓国（１）