五輪ほど革新プラットフォームを披露する場所を探すのは非常に大変だ。グローバルブランドのマーケティング展示場であり市場トレンドを読み取れる現場だ。何より先端製品のテストベッドの役割をきっちりとできる所だ。ここでのデータは金脈であるためデータ確保に集中しなければならないという指摘もある。９日に開かれた平昌（ピョンチャン）冬季五輪開会式でも新技術の饗宴は続いた。１２１８台のドローンがトンボの群れのように空を飾り、ドローンに装着したＬＥＤ照明は４０億色の組み合わせを具現した。１２００個のＬＥＤの光で表現した平和のハトの形も印象的だった。

平和のハトは次世代通信網である５Ｇで連結されたものだった。ドローンの華やかな照明ショーは４ＫＵＨＤ（超高画質の４倍の鮮明度）テレビ技術で全世界に送出された。４Ｋと５Ｇの技術が平昌の話題になっている。４Ｋテレビと５Ｇ通信に世界が注目するのは世界の企業がこの技術の確保に激しい戦いを行っているからだ。中国と日本は政府が直接乗りだし技術と市場を先取りしようとしている。平昌に続き２０２０年の夏季東京五輪と２０２２年の冬季北京五輪が待っている。日本は最初から堂々と超高画質テレビから４Ｋを超え８Ｋで試験送出している。先端放送通信市場に向かった韓日中３カ国の角逐戦がますます激しくなっている。通信速度の覇権を握る国が次世代技術を先取りし支配する様相だ。

◇５Ｇ勝負、平昌で幕開け

５Ｇは一般的にＬＴＥに比べ使用者の体感速度が１００倍に達するとされている。遅延時間も１ｍｓ（１０００分の１秒）だ。自動運転車が急ブレーキを踏めばＬＴＥ状態では１０メートル滑るが５Ｇは３センチメートルにもならない。連結範囲もまたＬＴＥに比べ１００倍を超える。これを土台に高速の場面を視聴できバーチャルリアリティ（ＶＲ）でゲームをすることもできる。自動運転やモノのインターネット（ＩｏＴ）すべて５Ｇ環境で可能だ。仮想通貨とブロックチェーン技術も５Ｇではるかに使える。そこでむしろ個人消費者中心のモバイル端末市場よりＩｏＴ基盤の企業ビジネスがはるかに大きくなると予想したりもする。こうした５Ｇ試験サービスが平昌五輪で始まった。５ＧとＶＲを組み合わせたスキージャンプ模擬体験なども登場している。

何より韓国と日本、中国がこうした５Ｇ競争に積極的に乗り出しているのが注目される。日本は２０２０年の東京五輪を機に日本全域で５Ｇを商用化することにした状態だ。中国政府もまた通信装備会社のファーウェイと通信サービス会社のＺＴＥが協力することにした。中国は来年下半期に正式に５Ｇスマートフォンを発売すると発表した。２０２０年の商用化が目標だった韓国も来年に商用化を繰り上げようとしている。商用化時期がさらに前倒しされ年内に３カ国で最初に先手を打つこともできる。平昌の５Ｇ試演成功がそれだけ火をつけたのだ。

◇通信装備市場はさらに激しく

通信装備市場も揺れ動いている。４Ｇ時代まで世界を支配していたノキアとエリクソンなど既存の通信装備会社に中国ファーウェイ、サムスン電子などがシェアを拡大するために挑戦状を出している。欧州と日本の大企業中心だった勢力図が大きく変わる可能性がある。

ファーウェイとＺＴＥの中国２大企業が価格を大きく下げている。これら企業は米国市場進出が厳しく日本や韓国などでの大型受注に血眼になっている。米上院は７日にファーウェイとＺＴＥの通信装備を購入したり借りないように規制する内容の法案を発議した。もちろん中国企業に対する保安不安のためだ。これに合わせＫＴはすでに中国のネットワーク装備会社であるファーウェイとＺＴＥなどに提案要請書を伝えた状態だ。

サムスン電子も積極的に受注戦に飛び込んでいる。サムスン電子は昨年８月に日本のＫＤＤＩとともに５Ｇを通じ時速１９０キロメートルを超える速度で走行する自動運転車の実験に成功した。「高速移動時の通信接続技術で卓越する」という評価を受けている。サムスン電子は中国企業が米国市場から抜ければその空白を埋められると専門家らは占っている。

日本企業も米国市場に積極的に飛び込もうとしている。エリクソンなど既存の通信会社は５Ｇ最高速度目標をすでに達成した。米国はトランプ政権が独自に５Ｇ技術を確保するため投資に熱心だ。トランプ政権が網中立性を取り除こうとしたのもこうした５Ｇ投資を円滑にするためのものという分析がある。

◇日本は超高画質テレビ放送に積極的

高画質テレビでは日本が積極的に乗り出している。ＮＨＫは平昌五輪で８Ｋ試験放送に乗り出している。２０２０年の東京五輪時に８Ｋ超高画質放送中継計画を発表した状態だ。日本のパナソニックとソニーなども８Ｋ用テレビを出している。昨年４Ｋ商用化を宣言した韓国を追い抜くという戦略だ。中国もまた４Ｋを超え８Ｋの扉を叩いている。韓国もＫＴスカイライフがサムスン電子とともに８ＫＵＨＤ全国単位放送の試演に成功した。韓日中の高画質放送確保競争が平昌を基点に激しくなる見通しだ。米国や欧州では地上波で４Ｋ超高画質を見るのが難しい状況だ。ケーブルまたは、モバイルアプリケーションでも４Ｋを見ることができる。韓日中の競争が世界の視聴者のメディア選択権をさらに難しくしている。放送と通信の激しい競争が世界のメディア業界を揺るがしている。

◇５Ｇ商用化までは難関山積

５Ｇでは何より周波数問題が深刻だ。通信用高周波は携帯電話が多く使っており飽和状態だ。低周波は多くの通信帯域を提供するが木の葉でも低周波を防げるほど弱いのが短所だ。ハードウェアはまた別の変数だ。５Ｇはより多くのアンテナと基地局、光ファイバーが必要だ。

最大の変数は需要がまだ創出されていないことだ。エコノミスト誌によると世界移動体通信事業者協会（ＧＳＭＡ）が昨年通信業界の最高経営責任者（ＣＥＯ）に最大のリスクは何かとアンケート調査した結果、確実なビジネス事例が見られないという回答が半分以上だった。当面の需要が確保されていないという意だ。ＶＲ技術は発展しているのに市場が形成されていないのと同じだ。

超高画質テレビでも周波数が障壁だ。地上波が超高画質放送のために要求している周波数帯域（７００ＭＨｚ）の確保だ。放送局はＵＨＤ放送を一般家庭でも視聴するには周波数割当と関連制度の改善が一日も早くされなければならないとの立場だ。韓国政府の積極的な関心と投資も業界の要求事項だ。平昌を基点に情報通信の巨大な戦争が始まった。この戦争の勝負は第４次産業革命を繰り上げるだろう。居眠りやよそ見をしていれば未来はない。