日本の８大電子機器メーカーの変身がスピーディーに進んでいる。変身の中身は中核技術に重点を置いた体質改善と事業再編だ。大胆な構造調整も断行している。すでにソニーなど一部企業は成功の軌道に乗ったと宣言した。半面、東芝やシャープなどはまだ再起を図れないまま破産危機に直面している。電子機器王国であり、一時は世界の電子機器業界を揺るがした日本だ。果たして日本の電子機器メーカーは復活できるのだろうか。でなければ、ノキアやモトローラなど多くの世界的企業がそうなったように、歴史の中に消えていくことになるのだろうか。

ソニー・日立・東芝・ＮＥＣ・パナソニック・三菱電機・シャープ・富士通など電子機器メーカー８社の昨年度決算期（２０１６年４月～２０１７年３月）の売上高は計４４兆４４３２億円だった。２０１２年度決算期に比べて０．１８％しか増えていない。売上高が最も多く増えたのは三菱電機で、この期間１８．８２％増となった。ソニーも１１．８％の増加にとどまった。パナソニック（０．５６％）と日立（１．３４％）の増加率は１％前後に過ぎなかった。大きく増えたとは言えない水準だ。

だが、これら企業の同じ期間の営業利益増加率は７１．８％に達する。これまで赤字に苦しんでいたシャープも、今回の会計年度には営業黒字に転じた。パナソニック（７２％）、日立（３９．２％）などの営業利益も軒並み増加した。ソニーも２５．５％の増加率を記録した。昨年、不正会計で問題となっていた東芝も営業利益は１９３．５％も増加した。日本電子機器メーカーの売り上げは４年前と比べて増えてはいないが、営業利益は大幅に増加した。これら企業が成長性よりも収益性に重点を置いた経営戦略へと体質改善を図ったと言える。では果たして何がこのようにさせたのだろうか。


韓経：ソニー・パナソニック・日立…自尊心捨てて収益性を得た（２）