なら、焼酎のアルコール度数はどこまで下がるのだろうか。焼酎会社は新製品を発売する前、より正確には度数をさらに低める前に市場調査をする。内容は大きく２つある。一つは味、もう一つは「焼酎はアルコールが何度であるべきか」という認識調査だ。ある焼酎会社の関係者は「焼酎が１０度という人もいて、まだ２５度、３０度という回答もある」とし「しかしこのような例外の回答を除けば１７－１９度が多い」と述べた。他の会社の関係者も「無条件に度数を下げることはできず、焼酎らしさを維持するためには、現在のところ１７度をマジノ線と見ている」とし「このマジノ線を誰がいつ破るかは企業同士がまた眺め合っている」と言って笑った。１７度の壁が崩れるのも時間の問題ということだ。

焼酎のアルコール度数を引き下げたのはもちろん消費者だ。特に、女性の飲酒者が増えたほか、ウェルビーイングトレンドが流行し、飲みやすい焼酎を求める人が増えた。ハイト真露がチャミスルの度数を１７．８度に低める前に実施した消費者対象調査でも、こうした傾向がそのまま表れた。同社の８－１０月、２０代以上の成人男女１７４０人を対象に焼酎のアルコール度数変更について尋ねたところ、９４％が低い度数の焼酎を望むと答えた。

焼酎会社が度数を低めるほど販売量は増える。よく飲む人はより多くの量を消費し、女性や若者の消費も増える。また、度数が下がるほど焼酎会社はコストも削減できる。焼酎はアルコールを水に薄めて作る。８０％が水だ。残りの２０％はアルコールだ。ここには１％未満の比率の甘味料が含まれる。アルコールは焼酎のコストに占める比率が最も大きい。焼酎のアルコール度数が下がるほど、焼酎会社はアルコール費用を減らすことができる。アルコールは化学物質ではない。米・麦・とうもろこし・さつまいも・タピオカなど穀物を発酵させ、連続蒸留方式で作ったアルコールだ。国内には１０社のアルコール会社があり、アルコール会社は製造したアルコールを（株）大韓アルコール販売に納品する。焼酎会社はここでアルコールを購入し、水と混ぜて焼酎を作る。

アルコール価格は２０１２年と１３年に引き上げられた。ハイト真露の場合、２０１２年に１リットルあたり１５４０．４５ウォンで購入したアルコールを２０１３年には１５９１．５２ウォンで購入した。２年間に６％ほど引き上げられたのだ。焼酎の価格は２０１２年末から２０１３年初めにかけて７％ほど上がった。焼酎会社がアルコールに使う費用は毎年、売上高の１５－２０％。焼酎業界では焼酎のアルコール度数が１度下がれば１本あたり１０ウォン前後のアルコール費用が減ると分析している。酒類業界の関係者は「焼酎のアルコール度数が下がるほど、焼酎会社としては、消費が増えると同時にアルコール費用まで減らすことができる」と話した。


韓国焼酎が「アルコール度数引き下げ戦争」…１７度の壁も崩れる？（１）