中国を中心に海外発微小粒子状物質（ＰＭ２．５）が過去５年間増えたという研究結果が出た。

ＰＭ２．５は直径が２．５μｍ（マイクロメートル、１μｍ＝１０００分の１ミリメートル）以下と粒子がとても小さく、肺の深いところや血液にまで浸透できる「恐怖の存在」として世界保健機関（ＷＨＯ）が２０１３年に１級発ガン物質に指定した。特に、粒子状物質注意報が発令された日には、海外からの影響がより大きいということが分かった。

ソウル市は２７日、記者会見で２０１５年５月から昨年１２月まで「ＰＭ２．５の排出源インベントリ構築および詳細モニタリング研究」を行ったところ、このような結果が得られたと明らかにした。今回の研究は、２０１１年に安養（アンヤン）大学と水原（スウォン）大学が実施した「ＰＭ２．５低減対策研究」に続き、ソウル市が進めた２番目の粒子状物質に関連した研究だ。

市の関係者は「２０１１年の研究が最近の排出量と気象条件などを反映しておらず、粒子状物質の原因に対する解釈が足りなかったという意見があり、正確度を高めるために測定システムをアップグレードするなど力を注いだ」と話した。

両研究の「地域別」影響を分析した結果、２０１１年より昨年に中国など海外からの影響が４９％から５５％に６％ｐ伸びた。

年間の比較でない粒子状物質が深刻な日を集中的に調査したところ、海外からの影響がより大きいことが分かった。ソウル研究院がＰＭ２．５注意報が発令されていた２０１５年１０月１９～２２日の状況を調査した結果、この期間に中国など海外からの影響は５５％から７２％に１７％ｐも増えた。

一方、２０１１年と昨年の「排出源別」影響を分析したところ、交通は５２％から３７％に１５％ｐ減少した。暖房・発展は２７％から３９％に１２％ｐ増加し、ホコリの飛散も１２％から２２％に１０％ｐ増えた。