中国の習近平国家主席が１１日間で３万６０００キロを移動する強行スケジュールを終えて北京に戻った。中東・アフリカ５カ国歴訪の最後の訪問先はモーリシャスだった。済州道（チェジュド）ほどの地に人口１２０万人が暮らす小国だ。米国と死活をかけた貿易戦争を繰り広げている人口１４億人の国の統治者が急ぎの懸案があるわけでもない小さな島国を言葉どおり「親善」訪問したのだ。

中国とモーリシャスの関係がそれだけ深いということだ。中国が海外に設立した最初の文化センターもモーリシャスにあり、観光が主力産業の同国の国際空港も中国の援助によって建てられた。モーリシャスの２５ルピー紙幣には１９６８年の独立と共に初代財政長官に就任し、貧困からの脱出を主導したＳｉｒ　Ｍｏｉｌｉｎ　Ｊｅａｎ　Ａｈ－Ｃｈｕｅｎ（朱梅麟、華僑出身）の肖像画が描かれている。モーリシャスに暮らす華僑は人口の３％ほどだが、中国の名節である春節（旧暦正月）は公式の公休日に指定されている。大きな国でも小さな国でも、中国の友人になれば最後まで面倒を見て惜しみない援助を行うというメッセージを習主席はモーリシャス訪問を通じて全世界に伝えたかったのだろう。

アフリカ重視は中国の長年の政策だが、一帯一路の首唱者である習主席はとりわけ熱心に心を砕いている。習主席は執権約６年間でアフリカを４回訪問した。今年９月にはアフリカの首脳が大勢北京に集まる中国－アフリカ協力フォーラム（ＦＯＣＡＣ）首脳会議を開催する。２００６年の会議には４３カ国の首脳が参加した。

習主席の今回のモーリシャス訪問は、先月招集した外事工作会議で行った発言の延長線上にある。習主席は、政治局常務委員全員をはじめ政府と党の高位幹部はもちろん、海外駐在大使を一堂に集めて「グローバルガバナンスの改革を積極的に導いていく」と宣言した。米国中心の現行秩序に代わる新たな国際秩序を中国主導で築いていくということだ。習主席は具体的な方策になるほどの指針を下したが、その一つが「発展途上国はわが国の国際業務における天然の同盟軍だ。彼らと団結・協力の大文章を書いていこう」という発言だ。あらゆる形態の同盟に反対する原則を標ぼうしている中国の最高指導者が、比喩的表現ではあるが「同盟軍」という単語を使ったことは非常に珍しい。そして「同盟軍はこのようにして構築するのだ」ということを実際にやって見せるかのようにアフリカ大陸を縫って歩いた。習主席が提示した模範回答が、つまりモーリシャスということだ。

かつて毛沢東は農民を同盟勢力として農村に革命基地を建設し、都市を包囲する戦略で中国大陸を席巻した。グローバルガバナンスを改革するという目標も、まさに同じ手法で進行しているのはでないか。習主席のアフリカ歴訪を見ながら突如ひらめいた考えだ。

イェ・ヨンジュン／北京総局長