マレーシアでは外国人投資家が大挙して資金を引いている。今年一年でマレーシア証券市場から抜け出た外国人投資の資金は３０億ドル（約３兆５０００億ウォン）で金融危機時点である２００８年以降の最高値だ。先月、外貨準備高も２０１０年以降初めて１０００億ドル（１１８兆３０００億ウォン）未満に墜落した。代表株価指数であるＫＬＣＩ指数は１４日１５９６．８２で、２０１２年５月以後約３年ぶりに最も低い水準に下がった。先週の債権金利も０．２％急騰した。国債に対する不渡り指標であるＣＤＳプレミアムは２０１１年以降最高である１６７まで上昇した。インドネシア・ブラジルなども事情は特段変わらない。

新興国の通貨価値は今後も追加で下落する可能性が大きいというのが専門家の診断だ。ハナ大韓投資証券のシン・ドンジュン研究員は「人民元の切り下げは輸出価格競争力を確保するために断行された面もあるだけに、周辺国も中国に対する輸出価格競争力の維持のために自国通貨の価値を下落争いに出てくる可能性ができる」と話した。この場合、新興国市場での外国人の資金離脱が加速化する可能性が大きい。９月中に新興国で金融危機が発生するという「９月危機説」が用心深く提起されるのもこれと無関係ではない。

韓国も台風の影響圏から自由ではない。すでに韓国は通貨価値の下落や信用不渡りスワップ（ＣＤＳ）プレミアムの上昇などの面でアジアの先頭圏だ。６・７月に外国人投資家が３兆９２９億ウォンの純売りを記録するなど外国人の売り傾向も落ち着く兆しを見せていない。金融圏では１ドル＝１２００ウォン突破は既定事実とみている。ハナ大韓投資証券は「１２００ウォンを中心に、比較的高い区間で騰落を繰り返すだろう」と見通した。

米国系投資銀行（ＩＢ）のモルガン・スタンレーは、韓国をロシア・ブラジル・南アフリカ・台湾・タイ・シンガポール・チリ・コロンビア・ペルーとともに「人民元切り下げのために不安になった１０カ国」に含ませた。国際金融センターは「マレーシアの金融不安の深刻化の背景および示唆点」報告書で「現地の金融不安が深刻化すれば韓国経済と金融市場も直接・間接的な影響を受ける可能性がある」と評価した。

李柱烈（イ・ジュヨル）韓国銀行総裁は１３日「韓国は基礎経済条件と外国為替の健全性が非常に良好なので、ほかの新興国とは差別化されて外国人の資金流出は制限的」としながら「ただし一部の脆弱新興国の金融不安が現実化して拡散する可能性も排除できないので、さまざまな準備をしている」と話した。


対ドル通貨安の新興国…ウォンも連日下落（１）