会社員キム・ミンスさん（４０、ソウル中谷洞）はＢＭＷコリアが今年４月に出した電気自動車「ｉ３」を試乗して驚いた。まず軽快な走行性能に感心した。しかし油断していたのが問題だった。残りの走行可能距離が４０キロと表示されているのに気づき、焦りを感じた。自分がいるソウル北岳スカイウェーから近い充電所を調べたところ、聖水洞のイーマートと蚕室洞のロッテマートの２カ所が検索された。

キムさんは「ソウルでもこれほど充電インフラが不足していることに驚いた。電気自動車の普及にはまだまだ時間がかかりそうだ」と話した。こうした問題がやや解決される見込みだ。自動車メーカーと大型流通会社、情報技術（ＩＴ）サービス会社が手を握りながらだ。

ＢＭＷコリア、イーマート、ポスコＩＣＴは２５日から全国８０カ所のイーマート店舗で電気自動車充電所を運営する。民間領域で運営する国内初の全国単位の電気自動車充電所だ。イーマートが駐車・充電空間、ＢＭＷが充電器を提供し、ポスコＩＣＴが充電器の設置・運営を引き受ける形で業務を分担した。

今回設置される電気自動車充電所ではＢＭＷの電気自動車「ｉ３」はもちろん、起亜車「ソウル」ＥＶ、日産リーフ、ルノーサムスンＳＭ３　ＺＥ、韓国ＧＭスパークＥＶなど国内を走るすべての電気自動車を充電できる。充電方式は交流緩速方式の「タイプ１」で、１時間あたり７ｋＷの充電が可能だ。走行距離にすると１時間の充電で５０キロほど走る。

イーマートはこの日まで全国３５都市にある８０店舗に１１９台（従来の充電器含む１４０台）の充電器を設置した。今後、全１５１店舗に拡大する計画だ。イーマートのキム・ギゴン常務は「新規店舗は企画段階から施設を設置する」と述べた。来月１９日まで充電料金は無料。その後は有料に変わる。キム常務は「月１０万ウォン（約１万円）前後のメンバーシップカードを購入すれば無制限利用も可能にする計画」と話した。

ライバル会社も積極的だ。ロッテマートは２０１０年１月から充電所のテスト事業を進めている。現在、全国１２カ所の充電器設置店舗を年末までに２０店舗以上に増やす方針だ。ホームプラスもソウル永登浦店（２０１０年４月）をはじめ、現在、全国１１店舗で充電所を運営している。ソウル上岩洞ワールドカップ店は近隣公園まで無料で移動できる「ｅパラン電気自動車」を提供している。

大型マート業界が電気自動車充電事業に参入するのは顧客サービスを拡大するという意味もあるが、今後の成長の可能性が高いからだ。６月末現在、環境部に登録されている電気自動車は計２５３４台。前年（１８７１台）に比べ３５％増えた。環境規制が強化され、政府が購買インセンティブを提供する中、販売台数はさらに増える見込みだ。政府は２０２０年までの電気自動車１００万台普及を目標にしている。ただ、充電所が２６００カ所にすぎない。それも半分以上（５６％）がソウルと済州に集中している。不足した充電インフラが足かせとなっている。

このため電気自動車充電所事業は３社にとってウィンウィン構造だ。充電インフラが増えれば自動車会社は販売に弾みがつく。ＢＭＷが今年３月から設置された充電器１１９台に対する費用全額を負担した理由だ。運営を担当するＩＴサービス企業は新事業アイテムが生じる。大規模な駐車空間を確保している大型マートにも利益だ。イーマートの関係者は「追加の顧客流入と店舗滞留時間の延長などを期待できる」と述べた。