先月２９日、フランス南部の小さな都市カダラッシュの国際核融合実験炉（ＩＴＥＲ）工事現場。厚さ１．５メートルのコンクリート壁が鉄筋を細かく含んで直径３０メートルの円を描き、地上４階の高さまで築かれている。高さ６０メートル以上のタワークレーン３基が忙しく資材を運ぶ。巨大なコンクリート円筒形の構造物の下は核融合実験炉の一種「トカマク」が入る場所だ。工事現場付近には韓国から到着したばかりの真空容器などで実験炉を組み立てる工場が、その右側には実験炉に冷却材として入る氷点下２６８度の液体ヘリウムを作る世界最大の工場が建っている。サッカー場６０個分の６０万平方メートル（約１８万坪）の敷地に建設中の核融合実験炉のほかにも、加盟国から派遣された約８００人が勤務するＩＴＥＲ国際機構本部や研究棟があった。

核融合発電は「究極のエネルギー」と呼ばれる。燃料は事実上無限であり、環境にやさしい。核融合発電の燃料の一つの二重水素は海水から、三重水素はリチウムを利用して確保できる。このように得た核融合燃料１グラムは石油８トンに該当するエネルギーを生産する。電気料金の心配はしなくてもよい。地球温暖化を招く温室効果ガスのような公害もない。また「核」といえば放射性物質や爆発などの危険を連想させるが、核融合発電は原子力発電とは違って安定的で、放射性物質もほとんど出さない事実上のクリーンエネルギーだ。開発に成功すれば、人類の代表的な難題であるエネルギーと地球温暖化問題を一度に解決し、「脱原発」も可能だ。

世界の主要国が力を合わせてＩＴＥＲプロジェクトに取り組む理由でもある。１９８５年にソ連のゴルバチョフ書記長とレーガン米大統領の首脳会談で、平和的な目的の核融合エネルギーを開発する国際プロジェクトの提案があった。核融合技術は各国の技術と資本だけでは実現が難しい巨大プロジェクトであるからだ。その後、国際原子力機関（ＩＡＥＡ）が傘下にＩＴＥＲ理事会を構成し、２００７年に欧州連合（ＥＵ）と米国・日本・中国・ロシア・インド・韓国の７カ国・地域が参加したＩＴＥＲ国際機構が誕生した。

韓国は盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権初年度の２００３年６月にＩＴＥＲに加盟した。ＩＴＥＲ建設工事は２０１０年に始まり、２０２５年に完工する。実験を進めて２０３５年には原子力発電所１基の半分に該当する５００メガワットの熱出力を出す。こうした過程を経て２０５５年には実際に発電が可能な最初の核融合炉が稼働するというのが、ＩＴＥＲ側の計画だ。韓国をはじめとする加盟国はそれぞれ核融合実験装置を建設し、技術確保のための協力と競争に取り組んでいる。

韓国はＩＴＥＲの核心加盟国だ。全体予算の９％（年間７００億－８００億ウォン）を韓国が分担している。真空容器の本体や超伝導体など核心部品１０個も韓国が供給する。ＩＴＥＲを率いる事務総長はフランス人だが、ＩＴＥＲの運営と技術の責任を負う事務次長は李京洙（イ・ギョンス）博士（６１）だ。

韓国はＩＴＥＲ加盟で得るものが多い。まず先進国と肩を並べて未来のエネルギー技術を確保することができる。国内産業体の技術競争力も向上する。このほか、科学技術強国としての位置づけ、高級人材の養成、温室効果ガスへの対処など、さまざまな効果が得られる。

李博士は「前世紀に人類が依存してきた化石燃料は地球を汚染、破壊し、太陽光や風力も化石燃料の代わりとしては限界がある」とし「爆発や放射能汚染、地球温暖化の問題点なく大量のエネルギーを作り出す究極のエネルギーがまさに核融合発電」と述べた。