過去２番目の強さだった慶尚北道浦項（キョンサンブクド・ポハン）の地震後、私たちは天災の前に無力な人間の限界を体感している。浦項の住民の安らかな暮らしを根こそぎ奪い取り、５９万人の受験生の大学修学能力試験を１週間延期させた地震がいつまた近づくのか予測することは残念ながらまだ人間の能力外に属する。地震専門家らがさまざまな可能性を提起しているが、これまでに明らかになったのは韓半島（朝鮮半島）も地震の安全地帯ではないという程度だけのことだ。韓国地質資源研究院は最近今回の浦項地震と関連してこれまで知られていなかった新たな断層帯で発生した可能性を提起した。無名の断層帯はこれまで専門家らの地表調査でも明らかになっていなかったものという。韓国政府は昨年発生した慶州（キョンジュ）地震を契機に今年から５年間に４００億ウォンをかけ南東部地域の活断層を調査している。だが現在まで地中の状況を詳しく知ることができる地図１枚も手元にはない。

このため地震再発のような危機状況を控え対策は多くない。昨年の慶州地震に比べて速くなった災害ショートメッセージ送信のような早期警報発令の速度短縮は地震観測装備拡充にともなう成果といえる。だが市民安全に必須の建築物の耐震補強や活断層などに関する地質研究は今後も時間が多くかかり資金も多くかかるほかない事前対策だ。それならこのような根本的な限界状況を受け入れて最悪の事態を想定した上でこれに合わせ備えなければならない。ただし最悪という条件を想定する時にやはり現実的で科学的な前提を離れてはならない。２０１１年３月１１日に発生したマグニチュード（Ｍ）９．１の東日本大震災のような大規模地震が近づいているのでこれに備えて原子力発電所の建設を中断し、老朽化した原発を早期閉鎖すべきという主張が再び出ている。だがこうした予測と主張の根拠を調べると非現実的で非科学的ということがわかる。（中央ＳＵＮＤＡＹ第５５８号）
【社説】起こりうる最悪の地震に備えよ＝韓国（２）