ソフトバンクなどがFIFAと「新W杯」設立へ

ソフトバンクなどがFIFAと「新W杯」設立へ

2018年04月16日15時36分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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  日本の移動通信企業ソフトバンクが参加したコンソーシアムが国際サッカー連盟(FIFA)に対し、ワールドカップ(W杯)に代わる新しいAマッチ大会を提案した。

  フィナンシャルタイムズ(FT)は12日、ソフトバンクを含むコンソーシアムとFIFAが新しい事業のための法人設立について議論していると12日、報じた。コンソーシアムが250億ドルを出資し、FIFAが51%の株を所有する案が有力だ。コンソーシアムは英国系投資会社の主導でソフトバンクと米国・中国・サウジアラビア・アラブ首長国連邦(UAE)などの投資会社で構成されている。

  FTによると、このコンソーシアムは4年に1回開催されるワールドカップ(W杯)を2年ごとに開催する案を提示した。従来のW杯のように開催国を決めるのではなく、プロサッカーリーグのように「ホーム&アウエー」リーグ戦を導入して試合数を増やし、売上高を増大するという構想だ。

  また、毎年各大陸のプロサッカークラブ代表7チームが参加する「クラブW杯」は4年に1回に開催間隔を広げる代わりに、規模を大幅に拡大して2021年から24クラブを参加させる案も推進する。

  ソフトバンクとFIFA側はコンソーシアムについて公式的な立場を出していない。
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