現代証券のキム・ドンウォン研究員は「２つの会社の合併は相互補完的側面で良く評価することができる」とし、「サムスンＳＤＩは収益性の不在、第一毛織は成長性の不在という悩みがあったがグループ内ビッグディールという方式を通じて一挙に解消することになった」と話した。サムスンＳＤＩのパク・ソンジン社長も「第一毛織が持っている素材技術はバッテリーを基盤とした２次電池産業の核心競争力」としつつ、「モバイル機器だけでなく電気自動車・エネルギー保存装置（ＥＳＳ）等、２次電池分野で相乗効果を出すと予想する」と話した。自動車素材など次世代自動車分野でサムスンＳＤＩがサムスングループの戦陣基地になることができるという意味だ。

グループ内の技術シンクタンクであるサムスン総合技術院の人材も６月末まで京畿道（キョンギド）水原（スウォン）にある電子素材研究団地に次々と移転する計画だ。第一毛織関係者は「電子素材研究団地にはサムスン電子とサムスンＳＤＩ・第一毛織・サムスン精密化学などから派遣された研究員３０００人余りが投入されて素材研究に注力する予定」と話した。

持分構造においても、今回の引き受け合併はサムスングループに大きな効果をもたらす見通しだ。現在の第一毛織は最大株主が国民年金（１１．６％）であり、２大株主は韓国投資信託運用（６．９４％）だ。反面サムスンカードなどサムスン系列会社は合計７．２７％を保有している。ところが合併が計画のとおり進行された場合、統合法人ではサムスンＳＤＩの１大株主であるサムスン電子が総持分率１３．５％を保有する最大株主となる。サムスン電子を中心にグループ内持分構造が現在よりはるかに強固になるわけだ。

サムスンは第一毛織が持つグループ内の象徴性を考え合わせ、「第一毛織」という法人名をサムスンエバーランドに使う方案を検討している。支配構造上、持ち株会社の役割をしているサムスンエバーランドがサムスンで最も古くからある商号の第一毛織を使うという意味もある。

サムスンエバーランド関係者は「エバーランドは固有のテーマパーク・ブランドとして存続させながら社名を変更する方案を推進中」としつつ、「第一毛織を社名に使う方案を有力に検討している」と話した。


サムスンが大規模な構造調整を断行…母胎企業「第一毛織」が歴史の中に消える（１）