会社員のパクさん（２９、女性）は２年前、甲状腺半切除術を受けた。甲状腺の右側を切除したのだ。パクさんは健康診断の超音波検査で、右側の甲状腺に０．７センチの腫ようが見つかった。病院は腫ようが悪性かどうか検査した。結果は良くなく、パクさんは手術を受けることになった。パクさんは「がんという言葉からくる恐怖が非常に大きかった。手術は選択ではなく、受け入れるしかない運命だと考えた」と語った。

しかしパクさんが日本で診断を受けていれば状況は変わっていたはずだ。日本では甲状腺の腫ようが１センチを超えなければ検査・処置をしないことを原則としている。韓国の基準（０．５センチ）とは差がある。手術をせずに見守っても生命に支障をきたさないという理由からだ。

生体組織の中で細胞が非正常的に増殖し、悪性腫ようを起こす病気。「がん（ｃａｎｃｅｒ）」に関する辞書の定義だ。この定義なら、悪性腫ようを招く潜在性があればがんに含まれる。しかしこの範囲が過度に広いうえ、基準があいまいであるため、患者に不必要な恐怖を抱かせ、医師の過剰診断と過剰治療を招いている、という報告書が出てきた。米国国立がん研究所（ＮＣＩ）の研究チームが作成したものだ。ＮＣＩはがんの治療・研究の標準を提示する権威ある機関。

インターナショナルヘラルドトリビューン（ＩＨＴ）は３１日付で、「ＮＣＩ研究チームが先月２９日（現地時間）、米国医師協会ジャーナル（ＪＡＭＡ）に発表した報告書で、悪性になる前の前がん状態の病変まで包括するがんの定義を変更することを提案した」と報じた。

ＩＨＴによると、研究チームは現在がんに分類されているもののうち悪性になる前の段階のものは２１世紀の基準に合わせて「上皮細胞から発生した初期段階の遅い病変（Ｉｎｄｏｌｅｎｔ　Ｌｅｓｉｏｎｓ　ｏｆ　Ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ　Ｏｒｉｇｉｎ）」に再分類すべきだと主張した。例えば乳房・前立腺・甲状腺・肺などで発見される初期段階の病変だ。

ＩＨＴは、がんの分類を変えるべきだという要求の裏には、年間に数十万人が不必要、場合によっては有害ながん診断・治療を受けている現実があると指摘した。特に、生体撮影および判読技術が発達し、そのまま置いてもがんに発展したり移転を起こさない腫ようまで除去および治療の対象になるのが問題だと主張している。

研究チームの報告書も、過去３５年間にがんの診断件数が大きく増えたのに対し、末期がん診断比率とがん移転による死亡率はそれほど減っていないと指摘した。がんと見なすにはあいまいな初期段階が数多く診断されたということだ。

韓国でも論争の中心にあるのが甲状腺がんだ。甲状腺がんは生存率（５年生存率９９．８％）が高いうえ、進行も遅い。しかしこの甲状腺がんの患者は２０００年の３２８８人から２０１０年には３万６０２１人へと１０倍以上に増えた。一方、同じ期間、全体がん患者は１０万１７７２人から２０万２０５３人へと２倍増にとどまった。突然、韓国人ががんになりやすくなったのだろうか。

これに関し韓国開発研究院（ＫＤＩ）のユン・ヒスク研究委員は「超音波診断機器が町内の病院まで普及し、過度な検査をしているため」と指摘した。昨年１１月の報告書「韓国１次医療発展方向の摸索」でだ。ユン研究委員は「外国では症状がない場合、超音波検査をしないのが一般的」とし、韓国の過剰診療を問題視した。

しかし反論も少なくない。前がん段階、生存率が高いがんであっても、致命的に変わる可能性があるという理由だ。サムスンソウル病院のオ・ヨンリュン教授（病理学）は「乳房上皮内がんを除去せずにそのまま置けば、周辺に広がる浸潤性がんに変わる危険が８－１０倍に高まると知られている」と指摘した。

現実的に難しさもある。イ・ジンス国立がんセンター院長は「甲状腺の場合、死亡率が低く、問題になる側面がある」としながらも「医師が置いておこうといっても患者は積極的な治療を要求する」と話した。

国内でもがんの分類をめぐる議論を始めるべきだという意見も出ている。サムスンソウル病院のキム・ソンウク教授（内分泌代謝内科）は「現在の科学技術では潜在がんと進行がんを区別しにくいのが事実だが、がんの分類について深く悩まなければならないという報告書の趣旨には同意する」と述べた。