このような問題が継続して提起されていることから、最近ゲーム業界も変化を模索している。夜になってもソウル九老洞の建物から明かりが消えないとして「九老の灯台」と呼ばれたネットマーブルは、残業や週末勤務の禁止などの内容を盛り込んだ「働く文化改善案」を８日に発表した。今後、やむをえず週末勤務した者には代替休暇を提供し、出・退社時間を従業員が自由に調整できる弾力勤務制がスタートする。退社後に上司がメッセンジャーで社員に業務指示を行う行為も禁止される。改善案は１３日からネットマーブル本社と系列会社２０カ所余りで義務施行される予定だ。

すでに弾力勤務制を施行しているネクソンとＮＣソフトは従業員のための社内福祉施設の強化に力を注いでいる。ネクソンは勤続３・６・９年目に休暇と休暇支援金を提供して社内の文化芸術体験プログラムを運営している。ＮＣソフトは社内フィットネスセンターやメディカルセンターを通じて従業員に健康管理プログラムを提供中だ。

だが、市民団体は原因の分析が間違っているとし、問題解決のための根本的な施策が必要だと指摘する。「労働者の未来」のパク・ジュンド政策企画チーム長は「業務量や従業員数がそのままの状況で、残業と週末勤務をなくすと言って何か意味があるのか」とし「開発期間を延長したり人材を補充したりして業務を標準化し、さまざまな人々が一緒に働けるようにするなどの対策が優先視されるべきだ」と指摘した。

「ゲーム開発者連帯」のキム・ファンミン事務局長は「２０１２年以降、国内のゲーム会社の売上高は増加しているが、開発者などスタッフの数は減少し続けている」とし「法定勤労時間を遵守して超過勤務に対する手当てを保障するなど、業務環境に対する全般的な変化が必要だ」と述べた。


従業員の相次ぐ死に残業減らす韓国ゲーム業界（１）