サムスンの建設事業はサムスン物産（土木・建築・住宅）をはじめ、サムスン重工業（土木・建築）、サムスンエンジニアリング（石油化学・プラント）、第一毛織（ゴルフ場・建設）など系列会社に分散している。業界ではサムスン物産、サムスン重工業、サムスンエンジニアリングなど建設系列会社が合従連衡を経て統合された後、不動産事業を持っている第一毛織の傘下に入る可能性があるとのシナリオが出回っている。

第一毛織関係者は、「第一毛織（エバーランド）の株式上場は単純な企業公開次元では行われないだろう。グループ内の建設・不動産事業の競争力強化という側面から理解するのが望ましい」と話した。

グーグルなど世界のＩＴ企業と比較してサムスングループの代表的な弱点に挙げられるソフトウェア分野を強化するための作業もさらにスピードを上げている。グループ内のソフトウェア分野を担当しているサムスンＳＤＳは企業公開を機に内外のベンチャーソフトウェア企業を対象に積極的な買収・合併を進める計画だ。サムスン電子もソフトウェア人材養成に社運を賭けている。６月に発表したサムスン電子の「２０１４年持続可能経営報告書」によると、サムスン電子の内外ソフトウェア人材は昨年初めて４万人を突破した。

２０１１年に関連人材が２万７８８９人だったことを考慮すれば２年間で４５％以上増えた。サムスンは当時報告書で「ソフトウェアがリードする会社から変化を推進しソフトウェア人材を拡大している」と明らかにしていた。

インテルとともに推進中の基本ソフト（ＯＳ）「タイゼン」の成功的拡散と、スマートホームを中心にしたモノのインターネット事業は代表的なサムスン電子のソフトウェアプロジェクトだ。ある元経済閣僚は、「サムスン内外のさまざまな環境を見ると変化できる時間は多く残っていない。いますぐにでも徹底した変身をしなければ未来を約束するのは難しくなる」と話している。




「適期を逃せばおしまい」…サムスン、１年間で６度目の主力事業再編（１）