「アップルペイが使えない所でもサムスンペイは使える」。米経済紙ウォールストリートジャーナルの先月２９日付記事の見出しだ。前日にＡＴ＆Ｔ、Ｔモバイル、スプリント、ＵＳセルラーの米移動通信会社４社が正式サービスを始めたモバイル決済サービス「サムスンペイ」に対するレビューだった。同紙はサムスンペイのマグネティックセキュリティ伝送（ＭＳＴ）技術方式について、「なぜそうした解決策を考えられなかったのだろうか。サムスンペイは旧型カード決済機で作動しアップルペイを跳び越えた」と評価した。

サムスンは昨年１０月米国でサービスを開始したアップルの「アップルペイ」とモバイル決済市場をめぐり競争している。現代証券のキム・ドンウォン研究員は「アップルペイは近距離無線通信（ＮＦＣ）方式で決済するため専用決済機器が必要だが、機器普及率は米国で５％にすぎない。これに対しサムスンペイはＮＦＣと既存のマグネティッククレジットカード方式ともに対応し、米国全域の小売店の８５％に当たる約３０００万カ所で利用できる」と分析した。その上で、「米国でサムスンペイは１年以内に１０００万～１５００万人（月平均８０万～１２０万人）の加入者確保が可能だろう」と予想する。アップルペイは月平均４０万人を集めて６月までで３５０万人の加入者を確保するのにとどまった。

サムスンペイの善戦はこれまで株式市場で光を見られなかったモバイル部品銘柄の見通しを明るくしている。サムスンペイは８月２０日に韓国でサービスが開始され、毎日平均２万５０００枚ずつの登録カード数を記録した。先月中旬には登録カード数が５０万枚を超えた。今月中に１００万枚を突破すると予想される。１日にサムスンペイで取り引きされる金額だけで約７億５０００万～８億ウォンだ。

サムスンペイ関連株は沸いている。韓国取引所によると韓国情報認証の株価は８月３１日の１万１６５０ウォンから今月２日には１万９２５０ウォンと約６５％上がった。この会社はサムスンペイ提携金融会社に指紋認証サービスを提供し決済ごとに手数料を受け取る。サムスンペイ関連モジュールを生産するアモテックは同じ期間に株価が１万６４５０ウォンから２万７５０ウォンに上がった。サムスンペイ決済システムが装着される無線充電器を生産するハンソルテクニクスも２万９５０ウォンから２万６３００ウォンに２５％上がった。有進投資証券のパク・ジョンソン氏は、「サムスンペイはスマートフォンを当てるだけよく、カードでの少額決済を敬遠していた消費者の小額決済が増えるだろう。決済ごとに手数料を受け取る構造を持つ企業のメリットは大きいだろう」と分析した。

サムスンペイには部品を供給しないが関連技術を持つ企業も注目されている。新世界のＳＳＧペイ、ネイバーのペイコ、グーグルのアンドロイドペイなどサムスンペイに追いつこうとする企業が多いためだ。指紋認識モジュール会社のクルーシャルテックは２０１２年から昨年まで営業赤字を記録した。

だが、モバイル決済市場の成長可能性だけを信じて無分別に投資するのは危険という指摘もある。韓国投資証券のイ・スンヒョク研究員は「モバイル決済市場が成長し業績改善が予想される所は多いが実際に成長可能性が確実な銘柄は少ない。モバイル決済サービス会社が多くて競争も激しく、成長状況を注視して投資しなければならない」と話した。パク・ジョンソン氏は「無分別な投資よりは、事業構造や株価水準などを考え業績が裏付けられる銘柄を選択しなければならない」と助言した。