日本経済が今年１－３月期に予想外のサプライズ成長をしたことがわかった。中国の景気鈍化などの影響で日本経済が「ゼロ成長」または「マイナス成長」しただろうという見通しが多かったが、住宅投資と公共投資が増えたため２四半期連続のプラス成長を記録した。輸入が大幅に減少した点も指標上の成長率を際立たせる効果を出した。

日本の内閣府は２０日、１－３月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）速報値が前四半期比０．５％増加したと発表した。年率換算では２．１％だ。日本は昨年１０－１２月期の０．４％に続き２四半期連続でＧＤＰが増加した。

特に１－３月期は中国の景気鈍化にともなう半導体や自動車など主要製造業種の生産減少が目立ちマイナス成長を予想した民間経済研究機関が少なくなかったが、結果的に前四半期よりも高い成長を見せた。住宅投資が１．１％、公共投資が１．５％増加して成長を牽引した。茂木敏充経済再生担当相は「今後も公共投資増加が続き内需増加傾向も維持されると期待する」と話した。

全体的な成長率は良好だったが中身は不十分だという指摘も少なくない。輸出と輸入がともに減ったが輸入の減少幅が大きく数字上ＧＤＰ増加に一役買ったためだ。中国の景気鈍化などの影響で輸出が２．４％減ったが輸入は２００９年１－３月期からの１０年で最大水準となる４．６％減ったため純輸出がプラスを記録した。大和証券の岩下真理チーフマーケットエコノミストは「国内需要の低迷を受けた輸入の落ち込みがプラスに寄与したためで、内容的には悪い」と指摘した。

１－３月期の設備投資も前四半期比０．３％減少した。中国経済に対する不安が大きくなり対中輸出の割合が高い電機と機械分野の製造業者が設備投資を留保した影響が大きかった。例年に比べ暖冬で降雪量が減り冬物衣類と暖房関連需要が伸び悩んだ影響などで個人消費も０．１％減った。

一方、１－３月期の名目ＧＤＰ増加率は０．８％、年率換算で３．３％を記録した。昨年の実質ＧＤＰ増加率は０．６％で４年連続成長したが２０１７年の１．９％に比べると成長が鈍化した。日本経済新聞は、米中貿易戦争が激しくなるなど経済不安要因が山積しているだけに予想外の成長に手放しでは喜べないと評価した。