「テロ容疑外国人、平昌を狙った」…34カ国連携で五輪危機を乗り越えた(2)
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2018.03.14 17:12
特に、平昌五輪が開かれる間には世界情報機関の協力体である「情報コミッショナー事務局(ICO)」が目には見えない安全コントロールタワーの役割を果たした。メディアなど外部には公開されなかったが、彼らは先月8日から25日まで大会運営を引き受けた国際オリンピック委員会(IOC)とリアルタイムでコミュニケーションチャンネルを開通して五輪の安全を脅かす各種情報を共有した。今回の五輪では34カ国52捜査機関と情報機関が参加して過去最大規模でICOが運営された。江陵の選手団バス乗り場に警察の装甲車を配置したのは選手団がバスに乗る時、選手団だけでなく集まる観衆まで狙う車両突進テロを予防する必要があるというICOの意見に従ったものだったという。
五輪開会式の動画で偽装した悪性コードの流布、ハッキングメール、パソコンウイルス感染のような11件のサイバー攻撃を探知し、遮断する業務でも各国の連携は奏功した。特に、国家情報院は「閉会式に合わせてサイバー攻撃が起こる可能性がある」というオランダ情報機関の諜報をあらかじめ入手したおかげで、サイバー空間でも大きな問題なく大会を終えることができた。