大卒新入社員の４人に１人は入社１年以内に離職していることが明らかになった。韓国経営者総協会は、全国の企業３０６社を対象に実施した調査を通じて、大卒新入社員の１年以内の離職率が２７．７％に達することを６日、公表した。離職率は２０１４年（２５．２％）に比べて２．５％ポイント増加した。

大企業・中小企業間の離職率の両極化が進んでいる。従業員３００人以上の大企業新入社員の離職率は２０１４年１１．３％から９．４％に減った。半面、従業員３００人未満の中小企業の離職率は同じ期間で３１．６％から３２．５％に増えた。

新入社員の離職理由は「組織・職務の適応がうまくいかない」（４９．１％）が最も多かった。続いて「給与・福利厚生に不満」（２０％）、「勤務の地域・勤務環境に対する不満」（１５．９％）の順だった。離職率は入社後９カ月以降に高くなっている。９カ月以内の離職は２２．２％だったことに対し、１２カ月以内では２７．７％に達した。

協会関係者は「新入社員の早期離職率を低くするためには組織に早く適応できるように手助けするさまざまな方策に対する検討が至急だとみられる」と述べた。実際、企業は新入社員の早期離職を防ぐために「職務能力と適性を勘案した現業業務への配置」（５１．３％）に最も多くの力を傾けている。続いて「メンタリング等を通したジレンマ把握」（４６％）、「ビジョン提示」（３６．３％）の順だった。