さらに無神経なのは、そこで水中撮影映像を見せる時だった。家族はまともな説明を聞くことができず沈黙の中で画面を見守らなければならなかった。家族らは気になっただろう。なぜその時ようやく潜水と撮影が可能だったのか、その日実際に潜水した人は何人で、なぜその程度なのか、潮の干満はどうなのか、水の中の潮流の速度はどのように変わるのか、海中の状況はどうなのか、見える場面は何をしているものなのかなどなど。だが、その場で疑問をすっきり解いた人はだれもいなかった。だから家族の間で「あんなに長時間潜水できるのになぜいままでやらなかったのだろうか」という疑問が出たのはそれほどおかしなことでない。

もちろん政府は「誤解」というだろう。だが、そうした誤解はまさに国民に無神経な政府が自ら招いた側面が大きい。事実潜水は命を賭けてする危険な作業だ。哨戒艦爆沈当時、韓国海軍の潜水士は毎日１回ずつ潜水した。１日１５分潜水し２日休む米軍は舌を巻いた。２日間に４回潜水したベテランのハン・ジュンホ准尉はついに殉職した。当局が家族の前に潜水士を連れてきてこうした内容を初めからしっかり説明し状況を正確に知らせていてもこうした誤解が生まれただろうか。

遺体の前で号泣する家族に対し真夜中に家族関係証明書を取ってくるようにという要求までしたというニュースの前では唖然とするばかりだ。なぜこうした大規模な事故の前で書類を現場公務員が準備する「訪ねて行く行政」はだれも考えることができなかったのだろうか？　家族ごとに専従公務員を配置して見守る配慮をできなかったか？　国民はおらず命令権者だけおり、人はおらず仕事だけがあるのでこうしたことが起こったのではないのか？

日本の安全関連事故対応システムを取り上げた特派員の記事を読んで膝を打った部分がある。「被害者家族支援」という項目が「一糸不乱な指揮体系」「メディア対応」という部分と並んでいるのを発見してだ。今後韓国のすべての事故対応で「国民への配慮」を強調し、また強調するのがまさに「非正常化の正常化」だろう。

チェ・インテク論説委員


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