２０１４年ブラジルワールドカップ（Ｗ杯）を共同中継した地上波放送３局の損失が数百億ウォン台に達すると推定される中、赤字を埋めるための手段が今大会をめぐるもう一つの論争を呼んでいる。

放送通信委員会の関係者によると、今回のＷ杯中継放送による損失規模は３局合わせ５００億ウォン（約５０億円）を超える見込みだ。このため地上波はケーブルＴＶ・ＩＰＴＶなど有料放送に対し、Ｗ杯中継放送に対する代価を要求し、訴訟を準備中だ。Ｗ杯開始前から従来の再転送料のほか、Ｗ杯放映分を追加で支払うよう要求したが、受け入れられないため、訴訟というカードを取り出したのだ。もしこの訴訟で地上波が勝訴する場合、結局、有料放送利用料金の上昇につながり、興行失敗の負担を視聴者が抱え込むのではという指摘が出ている。

今回のＷ杯の興行失敗は、何よりも高い放映権料のためという見方が多い。韓国広告主協会の関係者は「景気低迷による広告販売不振もあるが、最初からＳＢＳ（ソウル放送）が放映権をあまりにも高く買ってきたのが問題」と話した。

地上波３局が共同購入した２００６年ドイツＷ杯の場合、放映権料が２６５億ウォンだった。しかしＳＢＳは２０１０年南アフリカＷ杯と２０１４年ブラジルＷ杯の放映権をそれぞれ７１５億ウォン、７６０億ウォンで独占獲得した。従来の金額の３倍だ。さらに大韓民国の１次リーグ敗退と夜中の放送時間も悪材料となった。

地上波３局がケーブルとＩＰＴＶを相手に突然、Ｗ杯中継使用料を要求するのも損害を減らすための戦略という分析だ。地上波側は「従来の契約書では、Ｗ杯については別の費用を支払うことになっている」とし、必ず代価を受けるという立場だ。しかし有料放送側は「地上波により多く支払えば、結局、料金を引き上げなければならず、視聴者に被害が及ぶ」と反対している。韓国ケーブルテレビ協会のパク・スンボム部長は「地上波同士が過当な競争して放映権料が大きく上がったが、結局、損失を国民に押しつけようとしている」と話した。