産業用素材および化学繊維生産企業の東レ先端素材と東レケミカルが合併する。母体だった旧第一合繊が１９９９年に分社して以来２０年ぶりにまた一つの会社になった。

東レ先端素材（代表李泳官）は２１日付で子会社の東レケミカルと合併契約を締結し、グローバル素材企業として飛躍していくと２４日、発表した。合併は４月１日に終わり、合併法人の名称は先端事業を目指すという意味を込めて東レ先端素材を使用することにした。

会社側は「急変する経営環境に先制的に対応するため、合併を通じて一元化した経営体制を構築し、迅速な意思決定で経営効率を高めていく」と説明した。両社の従来の事業は統合法人の東レ先端素材がそのまま運営し、新しい成長動力事業も積極的に発掘する予定だ。

特に研究・開発（Ｒ＆Ｄ）分野の統合で高付加価値製品および新製品の技術開発力を拡充し、製品開発の速度を上げ、顧客と市場のニーズに弾力的に対応できるというのが会社側の説明だ。

東レ先端素材は７２年に設立された旧第一合繊が母体。サムスングループ系列だった第一合繊は、第一毛織がポリエステル混紡繊維を生産していた慶山（キョンサン）工場を分離して三井、東レなど日本資本と合弁会社を設立した。

国内の代表的な合成繊維会社だったが、浮き沈みが激しかった。９５年に李秉チョル（イ・ビョンチョル）サムスングループ創業者の次男・故李昌熙（イ・チャンヒ）会長のセハングループ系列会社に編入され、社名も（株）セハンに変わった。しかしセハングループが経営危機を迎えると、亀米工場を分社し、東レとの合弁会社の東レセハン（現東レ先端素材）となった。

その後（株）セハンは熊津（ウンジン）グループに売却された。熊津グループもワークアウト（企業改善作業）に入ると、また東レの国内子会社の東レ先端素材が買収して社名も東レケミカルに変更された。

繊維業界の関係者は「韓国の経済発展を牽引した繊維会社が産業構造変化で消えたり過去の規模を取り戻せずにいる」とし「２０年ぶりに一つの会社になっただけに、新しく設立される統合法人が先端素材企業に発展することを望む」と述べた。