韓国東レグループの李泳官（イ・ヨングァン）会長が６年ぶりに取り戻した東レケミカルを先端素材会社として育成するというビジョンを出した。李会長は９日、ソウル市内のホテルで、「韓国東レを２０２０年に売り上げ６兆ウォン（約６０１７億円）、営業利益６０００億ウォンの会社に成長させる」と明らかにした。

繊維事業で成長した日本の東レは１９７２年にサムスンと組んで第一合繊を設立した。その後系列分離と通貨危機などを経て第一合繊は２００８年に東レ尖端素材（旧東レセハン）と熊津（ウンジン）ケミカルに分割された。昨年資金難に陥った熊津グループが熊津ケミカルの売却を決めると東レが買収戦に参入した。そして今年２月に買収に成功し再び同じグループになった。

第一合繊時代の７３年に入社した李会長は東レケミカルの代表理事も兼ねることになった。李会長は「両社が再びひとつになり大きなシナジーを出すことができるだろう。東レケミカルを２０２０年までに売り上げ２兆ウォン台の会社に育てたい」と話した。李会長は日本本社が炭素繊維を開発するのに４０年かかった話を切り出した。すぐに成果が現れる分野ではない素材事業は時間と資金を多く投資しなければならないだけでなく忍耐も必要ということだ。李会長は「こうした努力の末にいまは東レの炭素繊維でなければボーイングが飛行機を作れないほどになった」と自身を見せた。

韓国東レは先端素材事業を育てるため日本本社との研究開発人材交流も増やしていく方針だ。李会長は「日本の９カ所の研究所と韓国の研究所が力を合わせ２～３年ずつ共同研究を通じ技術を確保した後、韓国に持ち込み事業化するだろう」と話した。韓国東レの株式１００％を保有している東レ本社の日覚昭広社長は、「韓国を中心にグローバル市場に伸びていく」という目標を明らかにした。

東レ尖端素材は８日、全羅北道（チョンラブクド）のセマングム産業団地に、鉄より強くて軽いスーパープラスチックを作る原料となるポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）工場の起工式を行った。２０１８年まで総額３０００億ウォンが投資されるこの工場で生産された原料は半導体や自動車などに使われる予定だ。日覚社長は、「日本では最先端技術を開発するのに注力し、量的な拡大は海外ですることになるだろう。韓国は炭素繊維とスーパープラスチックなどの重要な拠点だけに積極的に投資を進めたい」と話した。