これらインスタント憤怒の動力は、言うまでもなく文字メッセージやソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）だ。その力は時には、いや頻繁に、予想もできない、それだけに理由も説明できない方向へと向かう。

先日オランダのある小さな都市で起きた騒動がこうしたケースだ。１０代の女子学生が自分の誕生日パーティーに招待する文章をフェイスブックに載せると、全国から約３０００人が集まった。女子学生の誕生日を祝いに来た人たちはすぐに「都市を襲おう」と叫ぶ暴徒に変わった。人口１万８０００人の小さな都市は略奪と放火・破壊の犠牲になった。

インスタント食品の愛用者がそうであるように、インスタント憤怒も若者と持たざる者のものだ。それだけにブーメラン効果はより危険で激しい。独裁者カダフィを追放した武装勢力が、今では民主化の障害になっているリビアの逆説がそれを雄弁に語っている。方向は違うが、中国政府が反日デモを自制させたのも、それが反体制デモにつながる逆風を懸念したからだ。

高性能スマートフォンの大衆化で、代議民主主義の立つ瀬がますます狭まっている時代だ。人々は自分の代表を通すよりも、スマートフォンで意思を表明することを望む。それだけインスタント憤怒が育つ余地も広まったということだ。地球村のデモによる弊害がますます激しくなる理由だ。

指導者という人たちも彼らと直接疎通できずに悩んでいる。権力の下降移動、情報のユビキタスという側面では望ましい現象だ。しかし直接疎通の文法を知らずに下手に動けば、失敗をするのが常だ。

大衆の多様な意思と見解がどのように一つのインスタント憤怒に収斂されるのか、その致命的な爆発を防ぐために何をすべきか悩む必要がある。１２月の韓国大統領選に出馬した３人の候補のうち、誰がそれをしているのかが気になる。スマートフォンは想像もできなかっただろうが、結局、マキャヴェリの考えもそういうものだったはずだ。「指導者は地獄へ行く道を熟知してこそ、大衆を天国へ導くことがでいる」。　（中央ＳＵＮＤＡＹ第２９０号）

イ・フンボン中央日報国際デスク


【コラム】「インスタント憤怒」の時代＝韓国（１）