歴史を否定する日本の歴史見直し主義が結局は米国を目標にするという主張が提起された。米国ジョンズ・ホプキンス大学ポール・Ｈ・ニッツェ高等国際関係大学院（ＳＡＩＳ）のデニス・ハルピン研究員は９日（現地時間）、外交安保専門紙「ナショナル・インタレスト」に寄稿したコラムで「日本の歴史見直し主義は慰安婦と南京大虐殺から出発しているが、ハリー・トルーマン大統領と原子爆弾で終わることになる」と主張した。ハルピン研究員は「日本が太平洋戦争の犠牲者になれば米国は侵略者になり、東条英機でないハリー・トルーマンが戦犯となる」とも明らかにした。東条英機は真珠湾空襲を命じた第２次世界大戦の戦犯だ。

ハルピン研究員は「日本政府の歴史修正主義論理は、日本が東京空襲や広島・長崎原爆投下などでのように連合軍による戦争被害者であるというのが前提にある」と指摘した。ハルピン研究員は「歴史見直し主義は靖国神社の近くにある博物館『遊就館』に詳しく出ている」とし「これは日本が西欧帝国主義のくびきからアジア人を救うために大東亜戦争を始めたというもの」と説明した。

ハルピン研究員は、これに伴い「軍慰安婦や南京大虐殺を否定する日本に沈黙すれば、第２次世界大戦以降、世界秩序を築いた論理をすべて崩壊させることになる」と警告した。

ハルピン研究員は「南京大虐殺の時、少なくとも２０万人の中国人が亡くなったということが極東国際軍事裁判（東京裁判）に記録されている。したがって、松井石根を追慕しようとするのはユダヤ人４３万７０００人を虐殺したアドルフ・アイヒマンを追慕するようなものだ」と批判した。松井石根は南京大虐殺当時に中国に駐留していた日本軍司令官だ。ハルピン研究員は「東アジアの歴史問題と米国が関係がないと感じる者は改めて考え直さなければならない」と明らかにした。