ソウル中浪区（チュンナング）のパク・ソンオさん（４０、女性、ピアノ講師）は昨年８月に教室をやめた。小学校１年の息子の２学期の始業を控えてのことだ。どうにかして仕事を続けながら子供の面倒をみようとしたが、１学期を終えて両手をあげた。学校の授業が午後１時に終わると子供は学童保育に行ってテコンドー教室を経て午後５時４０分ごろ帰宅した。

祖母が子供を見ている間にパクさんは午後６時に帰宅し、子供の夕食を準備した。皿洗いなど家事を終えると午後９時。それから書き取りなどの宿題を見ると１０時を過ぎることもあった。子供もパクさんも大変だった。保護者総会、公開授業、面談などでいつも学校に行った。保育園に初めて入った２人目の子供（４）まで世話をすると体重ががっくり落ちた。パクさんは「子供に申し訳なくて、とても手に負えなかった」と話した。結局キャリア２０年の講師生活をやめた。

学期が始まる３月や９月は小学校低学年の子供を持つ親にとっては「残酷な月」だ。終日、子供を見てくれる保育園とは違い学校は昼１２時～午後１時で終わる。午後６～７時まで穴があく。学童保育や放課後学校などに送って「教室・塾めぐり」をするが、母親は常に不安だ。入学前に仕事を辞めたりパクさんのように途中で放棄したりする。

２０日、健康保険公団によれば小学校１～３年の子供を持つ２０～４０代の働く女性３万１７８９人が昨年、会社などを辞めて夫・家族の健保被扶養者になったと集計された。２０１３～２０１５年は８万７０３人が退職した。健康保険政策研究院のイ・ウォンギル副院長は「彼女たちの大部分が子供の世話をするために辞めたとみてよい」と話した。１２月に最も多く辞め、３月がその次だ。低出産対策から小学校低学年（１～３学年）の世話が抜け落ちている。

保健社会研究院の低出産高齢化対策企画団のイ・サムシク団長は「小学校に入れば塾や教室など３、５カ所の私教育費がかかり、子供の安全が心配になって親がパニックに陥る」として「学校が午後５時まで子供を預かれるよう画期的な予算・制度の支援が必要だ」と話した。

◆０～５歳保育１０兆ウォン、学童保育３５００億ウォン

退職しなかった母親は苦肉の策として子供の動線をリアルタイムで知らせるキッズフォンを子供に持たせる。２０日現在の加入者が約３２万人に達する。

初等低学年子供を世話するために退職した女性の中には３０代が５３．８％（２０１５年）で最も多い。韓国の女性雇用率が２５～２９歳６８．８％で３０～３４歳５７．７％、３５～３９歳５４．９％と落ち続けている理由がここにある。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のほかの加盟国では４５～４９歳までずっと上がり続ける。

韓国の３５～３９歳の女性雇用率はＯＥＣＤ加盟国平均より１１．７ポイント低い。韓国女性政策研究院のキム・ナンジュ副研究委員は「３０代後半の女性はキャリアを積み重ねるのに最も重要な時期なのにこの時期の退職は致命的な損失を招く」と話した。

昨年、低出産対策予算（２０兆ウォン）の５４％（１０兆７８９６億ウォン）が保育支援に使われた一方、小学校の学童保育には３５１５億ウォンだけ投入された。予算がないと多くの保育教室が人員を制限し、一部は質が落ちて保護者たちが背を向ける。塾などをはしごしたりベビーシッター・祖父母に頼らなくてはいけない構造だ。このため２００６～２０１５年に８０兆ウォンを出産奨励に注いだが出産率は特に上がらなかった。イ・サムシク団長は「フランスのように学校で午後４～５時まで子供を預かって親が５時に退勤して連れていく方式が私たちにとっても切実だ」と話した。