業界はシャープの没落を「技術の落とし穴」で解説した。「元祖」という自信が、市場の状況を読む目を覆い隠してしまったということだ。日本のＬＣＤ会社が１つになったジャパンディスプレイ設立当時もシャープは技術を過信して我慢した。リビングのテレビ市場１位というタイトルに酔って経営陣が市況を読めなかったことから負けたという分析だ。

一時は世界のテレビ市場を掌握していたソニーがテレビ事業を分社化し、パナソニックはＰＤＰテレビ事業をたたんだのに、シャープだけが危機的状況を認識できなかった。郭会長に対抗してシャープの救援に出たＩＮＣＪが理事陣３人の解任を要求したのもこうした脈絡だった。

水嶋繁光会長（６０）と高橋興三最高営営者（ＣＥＯ、６１）、財務総括担当者である大西徹夫氏（６１）を解雇してこそ資金支援ができると釘をさした。

経営陣を総入れ替えしてメインバンクの金融支援（３５００億円）、ＬＣＤ事業の分社化、東芝との家電会社業合併案を前面に出したのは、ディスプレー事業の独自生存が不可能だという判断が敷かれていたのだ。

シャープの大きな変化を眺める電子業界の視線は穏やかではない。世界のテレビ市場は飽和状態だ。その前方事業であるディスプレーもやはり同じだ。中国本土に工場を保有している上にアップルを背にした郭会長の動きによって市場状況が急変しうるからだ。

すでにアップル製品を生産している郭会長はシャープ買収によってディスプレーの安定した供給源を確保し、ディスプレー事業を正常化させる可能性が大きい。

シャープは世界の中小型ディスプレー市場４位（１０．２％）で昨年基準でサムスンディスプレイ（１位・２６．４％）とジャパンディスプレイ（２位・１６．７％）、ＬＧディスプレイ（３位・１３．９％）を追撃している。

ディスプレー事業の変数は果敢な投資だ。生産ラインを１つ作るのに数兆ウォンかかるためだ。シャープはこうした果敢な決定を出すことができずに競争から押し出された。今後、話は変わることができる。郭会長の追加資金支援により業界順位が揺れ動く可能性があるからだ。

安田秀樹エースリサーチ研究員は「事業再編スピードでみればフォックスコンの提案のほうが魅力的」としながら「（シャープの）買収が終わり次第、郭会長が大規模投資に出る可能性がある」と話した。


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