「途方もないワイルドカード（Ｈｕｇｅ　Ｗｉｌｄ　ｃａｒｄ）」。米ニューヨーク連邦準備銀行のウィリアム・ダドレー総裁がギリシャの債務不履行（デフォルト）とユーロ圏離脱（グレグジット）について述べた言葉だ。先月２８日付のフィナンシャルタイムズ（ＦＴ）のインタビューでだ。なぜダドレー総裁がギリシャのデフォルトとグレグジットを途方もないワイルドカードと見たのだろうか。トムソンロイターは３０日、専門家の言葉を引用し、「現在のギリシャ事態は２０１０年と比べて特別なものではない」とし「しかしギリシャの債務不履行やグレグジットが隠れた伝達経路をたどって衝撃が増幅される可能性が高い」と述べた。

まずグローバル資金市場の状況が尋常でない。ブルームバーグ通信は「（今回のギリシャ事態の前）グローバル債券市場バブルが調整局面に入った」と伝えた。全般的に債券の価値が急速に落ちたということだ。こうした状況で浮上したギリシャ危機は、韓国など新興市場へ向かう資金をストップさせる。すでに兆候は表れている。米国・ドイツ・日本の国債など安全資産と呼ばれる債券の価値が上がった。一方、新興市場の国債と社債の価値は落ちた。韓国１０年物国債も３０日、小幅ではあるが下落した。ブルームバーグは「ギリシャ事態が世界年間総生産（７７兆ドル）に匹敵する債券市場（７６兆ドル）の危機感を最大化している」とし「この巨大な資金が突然の動きを見せる瞬間、体力が弱い国が危機を迎える恐れがあるというのが専門家の見方」と伝えた。

ギリシャ発の債券市場不安が米国の利上げと重なれば、巨大な資金の逆流につながる可能性もある。１９９４年の「テキーラ効果」がこうした例だ。米国の利上げとメキシコ金融危機が重なって資金が安全資産に傾いた。その余波でメキシコ事態が南米などに広まった。米国先物市場によると、今年９月に米国が利上げする確率は３０－４０％ほどだ。ギリシャ事態が悪化すれば利上げの時期が遅れることもあるという見方があるが、まだ「年内には」利上げを始めるという予想が多い。

中国も尋常でない。中央銀行が２８日、支払準備率と金利を同時に引き下げた。株価と実物経済の浮揚を同時に狙った措置だった。状況がそれほど良くないという傍証だ。輸出市場が不安定であるうえ、内需も十分でない。こうした状況では株価下落が内需の悪化と資金市場の不安を招く導火線になりやすい。ブルームバーグによると、今年４－６月期の成長率が中国政府の目標値７％より低い６．５５％（前年同期比）にとどまる見込みだ。韓国経済にはマイナスだ。韓国通貨当局はギリシャ事態より、その後に展開される「バタフライ効果」に緊張している。韓銀のホン・スンジェ国際局長は「今後ギリシャのデフォルトの可能性がより可視化すれば、世界投資家のリスク回避傾向が強まり、国際金融市場の変動性がさらに高まる恐れがある。政府、関係機関とともに世界金融市場と国内外の流動性状況を綿密に点検している」と述べた。

韓国は今年５月現在、輸出の２７．６％を中国に依存している。毎年、中国輸出に依存する比率は高まる傾向だ。中国金融市場の不安定が実物経済につながり、韓国の輸出が受ける打撃は過去より大きくなるかもしれないということだ。トムソンロイターも「欧州は中国の最大輸出市場」とし「ギリシャ事態がさらに悪化すれば、中国の成長率はさらに低下することも考えられる」と伝えた。ハイ投資証券のパク・サンヒョン投資戦略チーム長は「中国景気のリスクをはじめ、ユーロ安、世界資本の流れは韓国の輸出見通しをさらに否定的にする要因」と述べた。


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