中国は毎年３月に全国人民代表大会（全人代）期間中には外交日程を決めないのが慣例だ。訪朝・訪米結果の説明に向けたチョン・ウイヨン青瓦台（チョンワデ、大統領府）国家安保室長の訪中も最初は全人代閉幕後に推進されたが、１２日に急に繰り上げられた。当然、日程の調整が難しいものである習近平主席との面談が今回だけは順調に実現した。しかも、楊潔チ国務委員との会談は食事を含めて４時間以上続いた。それだけに中国には訪朝・訪米当事者であるチョン室長の口から出る情報が切実だったということだ。

習主席とチョン室長の面談を報じた人民日報の編集でも中国の思惑がうかがえる。全人代の記事で紙面を飾った人民日報は１３日付で大きな握手場面の写真を入れた記事を１面上段にのせた。その行間には「韓半島（朝鮮半島）情勢の変換過程で中国は手をこまぬいた傍観者でなく主要当事者」という声が隠れている。

実際に、習主席はチョン室長との面談で「国際社会は中国が提起した双軌並行（韓半島の非核化と米朝平和協定交渉の同時進行）に各国の提案を合わせて韓半島問題の政治的解決プロセスを推進することを望んでいる」と話した。中国の計算と解決法を土台に非核化と平和交渉を導きたいと釘を刺す発言だ。

このような一連の動きの裏には「チャイナパッシング」に対する懸念を一蹴しようとする意味がうかがえる。逆に言うと、そのような懸念が中国指導部と専門家グループの間に実在しているということだ。中央日報が中国専門家たちと接触して確認した結果も同じだった。

中国はチャイナパッシングを「辺縁化」、すなわち周辺化と表現できる。中国・アジア発展交流協会の曹辛取締役は「中国は自ら『唇亡びて歯寒し』の関係と言ってきた韓半島ですでに周辺化した」と話した。ネットではさらに冷静だ。「韓半島の情勢変換で最大の打撃を受けた国は中国」としながら「金正恩（キム・ジョンウン）１００点、韓国８０点、トランプ７０点、ロシア－１０点、中国－１００点」という採点表が出回るほどだ。

これは２０００年最初の南北首脳会談が開かれる時と大きな違いを見せる。当時、金正日（キム・ジョンイル）総書記は金大中（キム・デジュン）元大統領との会談を２週間控えて中国を訪問し、江沢民主席と意見を調整した。だが、今の中朝関係を見る限り、そういうことが再び起こるのは難しい。


中国のネットで「金正恩１００点、韓国８０点、トランプ７０点、中国は－１００点」（２）